有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G3H4
JBCCホールディングス株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期 | 第55期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
営業収益 | (百万円) | 1,396 | 1,448 | 1,620 | 1,914 | 2,554 |
経常利益 | (百万円) | 281 | 378 | 538 | 714 | 1,252 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | △97 | 376 | 431 | 1,174 | 1,182 |
資本金 | (百万円) | 4,687 | 4,687 | 4,687 | 4,713 | 4,713 |
発行済株式総数 | (株) | 17,711,543 | 17,711,543 | 17,711,543 | 17,773,743 | 17,773,743 |
純資産額 | (百万円) | 11,790 | 11,659 | 11,664 | 12,535 | 12,726 |
総資産額 | (百万円) | 21,400 | 20,711 | 20,659 | 19,740 | 20,297 |
1株当たり純資産額 | (円) | 692.98 | 685.25 | 692.79 | 748.23 | 771.30 |
1株当たり配当額 | (円) | 25.00 | 25.00 | 27.00 | 32.00 | 46.00 |
(1株当たり中間配当額) | (円) | (12.50) | (12.50) | (12.50) | (14.00) | (18.00) |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △5.71 | 22.14 | 25.51 | 70.11 | 70.60 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 55.1 | 56.3 | 56.5 | 63.5 | 62.7 |
自己資本利益率 | (%) | △0.8 | 3.2 | 3.7 | 9.7 | 9.4 |
株価収益率 | (倍) | △137.19 | 30.62 | 30.62 | 15.19 | 21.25 |
配当性向 | (%) | △438.6 | 112.9 | 105.8 | 45.6 | 65.2 |
従業員数 | (名) | 27 | 27 | 24 | 27 | 24 |
[外、平均臨時雇用数] | [5] | [6] | [5] | [6] | [10] | |
株主総利回り | (%) | 107.3 | 96.8 | 114.1 | 156.1 | 220.1 |
(比較指標:東証第1部情報・通信業平均) | (%) | (117.1) | (126.0) | (140.5) | (156.6) | (162.8) |
最高株価 | (円) | 820 | 949 | 830 | 1,257 | 1,874 |
最低株価 | (円) | 692 | 606 | 621 | 733 | 1,041 |
2. 第52期、第53期、第54期及び第55期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないためそれぞれ記載しておりません。
3. 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度から適用しており、前事業年度以前に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
4.株主総利回りの比較指標としては、㈱東京証券取引所が発表している東証第1部情報・通信業の配当込み株価指数を用いて算出しております。
5.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02729] S100G3H4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。