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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G0EM

有価証券報告書抜粋 JSR株式会社 連結経営指標等 (2019年3月期)


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回次国際会計基準
移行日第72期第73期第74期
決算年月2016年
4月1日
2017年3月2018年3月2019年3月
売上収益百万円-388,455421,930496,746
税引前当期利益-38,29446,20644,176
親会社の所有者に帰属する当期利益-30,24333,23031,116
親会社の所有者に帰属する当期包括利益-32,94643,27525,611
親会社の所有者に帰属する持分352,189361,889393,499401,998
総資産額525,933578,484647,699691,435
1株当たり親会社所有者帰属持分1,561.211,626.361,767.811,823.69
基本的1株当たり当期利益-135.17149.32140.62
希薄化後1株当たり当期利益-134.77148.89140.27
親会社所有者帰属持分比率%67.062.660.858.1
親会社所有者帰属持分当期利益率-8.58.87.8
株価収益率-13.916.012.2
営業活動によるキャッシュ・フロー百万円-44,49443,59630,940
投資活動によるキャッシュ・フロー-△41,223△20,423△66,266
財務活動によるキャッシュ・フロー-△3,5353,860△18,966
現金及び現金同等物の期末残高97,28397,416124,95670,785
従業員数6,5876,7907,2038,748
(注)1 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2 第73期より国際会計基準(IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
3 臨時従業員数については、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
4 従業員数は、就業人員数を表示しております。
5 上記はIFRSで要求される開示の一部であり、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 32.金融商品 (1)資本管理方針」で上記を参照しております。


回次日本基準
第70期第71期第72期第73期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高百万円404,073386,709390,599421,930
経常利益41,60933,63336,26446,055
親会社株主に帰属する当期純利益29,91824,06830,07833,573
包括利益45,56211,92532,16543,443
純資産額364,673362,353376,715410,126
総資産額534,592516,359576,016642,553
1株当たり純資産額1,557.081,565.451,624.141,757.78
1株当たり当期純利益金額128.19105.87134.43150.85
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額127.87105.60134.04150.42
自己資本比率%67.068.462.760.9
自己資本利益率8.76.88.48.9
株価収益率16.215.314.015.9
営業活動によるキャッシュ・フロー百万円51,48048,12847,50643,596
投資活動によるキャッシュ・フロー△54,835△19,038△41,807△20,423
財務活動によるキャッシュ・フロー△12,358△16,260△3,5103,860
現金及び現金同等物の期末残高77,90689,39497,416124,956
従業員数5,9906,5876,7907,203
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 臨時従業員数については、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略しております。
3 従業員数は、就業人員数を表示しております。
4 第73期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01003] S100G0EM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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