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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VXTS (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 NTT・TCリース株式会社 役員の状況 (2025年3月期)


株式所有者別状況メニュー

男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役会長廣門 治1962年7月14日1985年4月 日本電信電話株式会社 入社
2005年8月 同社 第四部門 担当部長
2008年7月 株式会社NTTドコモ IR部長
2012年6月 同社 広報部長
2014年6月 同社 執行役員 四国支社長
2017年6月 同社 執行役員 フロント支援部長
2018年6月 同社 取締役常務執行役員 財務部長
2020年6月 エヌ・ティ・ティ・インフラネット株式会社 代表取締役副社長 経営企画部長
2025年6月 当社 代表取締役会長(現在)
(注)1-
代表取締役社長成瀬 明弘1963年1月13日1985年4月 センチュリー・リーシング・システム株式会社 入社
2018年4月 東京センチュリー株式会社 取締役 常務執行役員 首都圏営業部門、エリア営業部門 管掌
リース営業推進部門長 情報機器営業部門長兼務
2018年6月 同社 取締役 常務執行役員 首都圏営業部門、エリア営業部門 管掌
リース営業推進部門長 情報機器営業部門長兼務 資産営業部門長兼務 株式会社TRY 代表取締役社長兼務
2019年4月 同社 取締役 常務執行役員 情報機器営業部門長 株式会社TRY 代表取締役社長兼務
2019年6月 同社 取締役 常務執行役員 情報機器営業部門長
2020年4月 同社 取締役 常務執行役員 リース営業推進部門長補佐
2020年7月 同社 常務執行役員
2020年7月 当社 代表取締役社長(現在)
(注)1-
専務取締役
専門営業部長
藤本 岳1963年12月26日1986年4月 東京リース株式会社 入社
2018年10月 東京センチュリー株式会社 首都圏営業第四部長
2019年4月 同社 リース営業統括部長
2020年7月 当社 取締役
2021年4月 東京センチュリー株式会社 執行役員
2021年4月 当社 取締役 専門営業部長
2021年6月 当社 専務取締役 専門営業部長 グローバル営業部担当
2022年4月 当社 専務取締役 専門営業部長(現在)
(注)1-
専務取締役
総務人事部長
廣澤 紀之1969年7月20日1992年4月 日本電信電話株式会社 入社
2009年10月 西日本電信電話株式会社 人事部 担当部長(企画部門 制度担当)
2010年7月 同社 岡山支店営業部長
2012年7月 同社 人事部 担当部長(人事第一部門 採用人事担当)
2014年7月 同社 人事部 担当部長(企画部門長)
2017年7月 NTTファイナンス株式会社 総務人事部門長
2022年6月 当社 取締役 総務人事部長
2024年6月 当社 専務取締役 総務人事部長(現在)
(注)1-
取締役
経営企画部長
情報システム
部長兼務
桑田 周太郎1968年8月1日1992年4月 日本電信電話株式会社 入社
2012年7月 同社 新ビジネス推進室 担当部長
2014年7月 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社ヒューマンリソース部 担当部長
(NTTコム ソリューション&エンジニアリング株式会社 出向)
2015年7月 同社 経営企画部 担当部長
2019年7月 同社 財務部 会計税務部門 担当部長
2020年4月 同社 財務部 会計税務部門長
2020年6月 同社 財務部長
2023年6月 当社 取締役 経営企画部長
2025年4月 当社 取締役 経営企画部長 情報システム部長兼務(現在)
(注)1-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
法人営業部長
武藤 崇之1968年11月24日1991年4月 センチュリー・リーシング・システム株式会社入社
2008年4月 同社 営業第三部門 情報機器第一部 次長
2013年4月 東京センチュリーリース株式会社 営業第三部門 情報機器第二部 次長
2016年4月 同社 営業第三部門 情報機器第二部 副部長
2017年4月 東京センチュリー株式会社 営業第三部門 情報機器第二部長
2024年4月 当社 法人営業部長
2024年6月 当社 取締役 法人営業部長(現在)
(注)1-
取締役
NTT営業部長
多田 昌弘1970年11月22日1994年4月 日本電信電話株式会社 入社
2015年4月 NTTファイナンス株式会社 総務人事部 人事部門 担当部長
2016年7月 同社 リース事業本部 営業本部 NTT営業部門長
2020年6月 同社 経営企画部 企画部門 担当部長
2020年7月 同社 総務人事部 人事部門 担当部長
(当社 経営企画部 企画部門長 出向)
2022年6月 同社 総務人事部 人事部門 担当部長
(当社 NTT営業部長)
2024年4月 当社 NTT営業部長
2024年6月 当社 取締役 NTT営業部長(現在)
(注)1-
取締役
グローバル営業部長
田中 邦明1966年8月7日1990年4月 東京リース株式会社 入社
2018年4月 東京センチュリー株式会社 東アジア・アセアン営業部門付 国際営業第一部門付兼務
2018年7月 同社 国際営業第一部門付
2020年4月 同社 国際営業部門付
2021年4月 同社 アジア部長
2021年7月 同社 国際プロダクツ部長 アジア部長兼務
2022年4月 同社 グローバル営業第一部長
2025年4月 当社 グローバル営業部長
2025年6月 当社 取締役 グローバル営業部長(現在)
(注)1-
取締役正木 克彦1968年3月6日1990年4月 センチュリー・リーシング・システム株式会社 入社
2016年4月 同社 札幌支店長
2018年4月 東京センチュリー株式会社 リース営業推進部門付部長
2019年4月 同社 首都圏営業第四部長
2021年4月 同社 大阪営業部長
2023年4月 同社 リース営業統括部長(現在)
2023年6月 当社 取締役(現在)
(注)1-
取締役赤石 直紀1976年10月25日2000年4月 株式会社NTTドコモ 入社
2013年4月 同社 国際事業部 担当課長(Buongiorno S.p.A 出向)
2016年7月 同社 財務部担当課長
2020年7月 同社 ウォレットビジネス部 担当部長(現株式会社DearOne 出向)
2022年7月 同社 財務部 担当部長
2024年7月 日本電信電話株式会社 財務部門 IR室 担当部長(現在)
2025年6月 当社 取締役(現在)
(注)1-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役藤澤 浩幸1964年5月7日1988年4月 日本電信電話株式会社 入社
2013年7月 同社 財務部門 担当部長(会計・税務担当)
2015年7月 同社 財務部門 担当部長(資金)
2017年7月 同社 財務部門 担当部長(会計・税務担当)
2018年7月 エヌ・ティ・ティ・ビジネスアソシエ株式会社 事業連携推進部長
2019年7月 同社 取締役 アカウンティング事業部長
2021年6月 NTTファイナンス株式会社 取締役 財務事業本部 アカウンティング部長
2024年6月 当社 監査役(現在)
(注)2-
常勤監査役藤武 秀三1964年9月25日1988年4月 株式会社第一勧業銀行 入行
2018年4月 東京センチュリー株式会社 アジア事業開発部長
2019年4月 同社 アジア事業開発部長
2020年7月 当社 取締役
2021年4月 当社 取締役 グローバル営業部長
2023年4月 東京センチュリー株式会社 国際営業部門付部長
2024年4月 同社 執行役員 国際営業部門長補佐
2025年4月 同社 参与
2025年6月 当社 監査役(現在)
(注)3-
監査役依田 賢一郎1974年11月20日1998年4月 日本電信電話株式会社 入社
2013年7月 NTTファイナンス株式会社 財務部 資金部門 担当課長
2018年7月 同社 財務部 グループファイナンス部門 担当課長
2019年7月 日本電信電話株式会社 財務部門 担当課長
2021年10月 同社 財務部門 担当部長
2022年7月 NTTファイナンス株式会社 財務事業本部 グループファイナンス部 資金調達部門長(現在)
2023年8月 当社 監査役(現在)
(注)2-
-
(注)1.取締役の任期は、2025年6月16日開催の定時株主総会における選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
2.監査役の任期は、2024年6月17日開催の定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。
3.監査役の任期は、2025年6月16日開催の定時株主総会における選任後3年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までです。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36346] S100VXTS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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