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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DJ9B

有価証券報告書抜粋 RIZAPグループ株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際財務報告基準
移行日第13期第14期第15期
決算年月2015年4月1日2016年3月2017年3月2018年3月
売上収益(千円)53,937,70695,299,855136,201,528
税引前当期利益(千円)2,806,4359,604,17512,047,579
親会社の所有者に帰属
する当期利益
(千円)1,587,8687,678,1989,250,311
親会社の所有者に帰属
する包括利益
(千円)1,618,2007,899,4459,176,351
親会社の所有者に帰属
する持分
(千円)6,077,01810,226,76817,018,41428,401,058
資産合計(千円)39,125,07453,777,72695,648,799174,375,106
1株当たり親会社
所有者帰属持分
(円) 24.6040.1366.77111.43
基本的1株当たり
当期利益
(円)6.2630.1336.29
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)6.2630.1336.29
親会社所有者帰属持分
比率
(%)15.519.017.816.3
親会社所有者帰属持分
利益率
(%)19.556.440.7
株価収益率(倍)35.814.043.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)868,041175,54687,602
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△3,973,1702,914,728△3,495,265
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)5,137,51411,088,52022,725,250
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)8,383,96410,483,20224,643,98843,630,958
従業員数(名)1,3155,0477,063
〔外、平均臨時
雇用者数〕
〔―〕〔1,846〕〔2,637〕〔6,058〕

(注) 1 第14期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3 当社は、2015年5月1日付及び2017年10月1日付で普通株式1株を2株の株式分割を行っております。
これに伴い、上記株式分割が第13期の期首に行われたと仮定して1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算定しております。
4 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間基準)であります。


回次日本基準
第11期第12期第13期第14期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月
売上高(千円)23,910,29839,101,87355,448,81496,189,655
経常利益(千円)1,303,9281,946,5674,639,9353,742,964
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)2,698,3051,636,4742,466,3026,168,007
包括利益(千円)2,676,8171,728,8212,291,9196,774,047
純資産額(千円)5,675,5407,486,23612,537,82723,040,278
総資産額(千円)27,948,69739,294,70154,293,73796,956,844
1株当たり純資産額(円)41.6653.4491.10133.30
1株当たり当期純利益金額(円)21.8613.2619.4448.40
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)13.2619.4348.40
自己資本比率(%)18.416.821.417.3
自己資本利益率(%)70.727.927.143.1
株価収益率(倍)5.247.035.817.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)789,2782,024,393648,435561,645
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)363,410679,970△3,922,2482,046,063
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)965,6671,570,2955,203,55811,189,377
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)4,137,7518,383,96410,311,45523,989,631
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)7091,1351,3155,047
〔1,118〕〔1,280〕〔1,846〕〔2,637〕

(注) 1 第14期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 当社は、2015年1月1日付で普通株式1株を2株の株式分割、2015年5月1日付で普通株式1株を2株の株式分割を行っております。
これに伴い、2015年1月1日及び2015年5月1日に行った株式分割が、第11期の期首に行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
また、第12期の株価収益率の算定には、2015年3月31日時点の終値をもとに2015年5月1日付の株式分割を考慮した調整株価を使用しております。
5 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間基準)であります。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00518] S100DJ9B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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