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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCT1

有価証券報告書抜粋 eBASE株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表
取締役
社長
常包 浩司1957年3月20日
1985年4月凸版印刷株式会社入社
1996年4月同社関西画像研究所所長
2001年10月当社設立 代表取締役社長(現任)
2010年11月eBASE-PLUS株式会社代表取締役社長(現任)
(注)24,219,590
取締役執行役員
(CFO)
窪田 勝康1962年10月28日
2005年1月当社入社
2005年9月当社取締役
2007年4月当社取締役執行役員(CFO)(現任)
2010年11月eBASE-PLUS株式会社取締役(現任)
(注)2268,800
取締役執行役員西山 貴司1966年7月3日
1992年4月凸版印刷株式会社入社
2001年10月当社取締役
2005年11月eBASE-NeXT株式会社代表取締役社長
2007年4月当社取締役執行役員
2013年4月当社取締役執行役員
大阪ソリューションB.U.管掌(現任)
(注)2398,800
取締役執行役員岩田 貴夫1967年6月23日
2003年11月当社入社
2004年6月当社取締役
2007年4月当社取締役執行役員
2013年4月当社取締役執行役員
市場開発B.U.管掌、SE B.U.管掌(現任)
(注)2272,800
取締役執行役員上野 雅彦1969年1月28日
2007年4月当社入社
2008年10月当社執行役員
2013年4月当社執行役員
東京ソリューションB.U.管掌
2018年6月当社取締役執行役員
東京ソリューションB.U.管掌(現任)
(注)27,900
取締役(監査等委員)永田 博彦1956年10月28日
1979年4月ナショナル住宅建材株式会社入社
(1982年8月ナショナル住宅産業株式会社へ社名変更)
(2002年10月パナホーム株式会社へ社名変更)
2003年10月同社リフォーム事業部長
2006年6月同社執行役員リフォーム事業担当
2017年4月同社特別顧問渉外担当
(2018年4月パナソニック ホームズ株式会社へ社名変更)
2018年4月同社顧問(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)21,000
取締役(監査等委員)福田 泰弘1935年7月27日
1959年4月凸版印刷株式会社入社
1990年6月同社取締役
1993年6月同社常務取締役関西支社長
1995年4月同社常務取締役社長付
トッパン・ムーア株式会社顧問
1995年6月トッパン・ムーア株式会社代表取締役社長
(1997年4月トッパン・フォームズ株式会社に社名変更)
2004年6月同社代表取締役会長
2007年6月同社取締役会長
2008年6月同社相談役
2008年6月当社監査役
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)2171,700
取締役(監査等委員)高森 浩一1947年2月20日
1970年4月シャープ株式会社入社
1992年4月同社情報通信営業本部第二営業部長
2001年1月同社国内情報通信営業本部本部長
2005年6月同社取締役国内情報通信営業本部本部長
2007年4月同社常務取締役国内情報通信営業本部本部長
2008年4月同社常務執行役員国内情報通信営業本部本部長
2009年4月同社顧問
2011年6月当社監査役
2012年12月株式会社高森戦略研究所代表取締役(現任)
2013年9月株式会社高森サンヴィジョン代表取締役
2015年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)240,100
5,380,690

(注) 1 取締役の永田博彦、福田泰弘、高森浩一の各氏は、社外取締役であります。
2 2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員の体制は、次のとおりであります。
委員長 永田博彦 委員 福田泰弘 委員 高森浩一

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05659] S100DCT1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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