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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WQRU (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社メイホーホールディングス 連結経営指標等 (2025年6月期)


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回次第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2021年6月2022年6月2023年6月2024年6月2025年6月
売上高(千円)5,274,4876,112,5957,370,81010,347,88313,007,061
経常利益(千円)402,836396,829495,63288,581444,143
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)237,241224,192269,858△87,891168,261
包括利益(千円)235,712205,987262,172△105,687167,026
純資産額(千円)1,654,1861,860,0882,125,1132,020,1422,187,587
総資産額(千円)3,078,2563,712,9334,146,8687,612,4716,601,351
1株当たり純資産額(円)353.32397.32452.93430.29465.81
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)64.5147.8957.59△18.7335.83
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)63.0847.3557.16-35.39
自己資本比率(%)53.7450.1051.2526.5433.14
自己資本利益率(%)19.9112.7613.54△4.248.00
株価収益率(倍)14.009.847.48-22.36
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)524,7886,0851,138,422662,1431,118,086
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△30,681△192,375△532,275△1,703,256△241,795
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)293,55349,180△372,8571,265,629△1,473,777
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,027,316892,0921,126,1331,351,071753,208
従業員数(人)381468507589575
(外、平均臨時雇用者数)(377)(421)(490)(648)(664)
(注)1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第6期の期首から適用しており、第6期以降の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2.第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.当社は、2021年6月2日に東京証券取引所マザーズ(現 東京証券取引所グロース市場)及び名古屋証券取引所セントレックス(現 名古屋証券取引所ネクスト市場)へ上場したため、第5期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新規上場日から第5期の期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第8期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.従業員数には使用人兼務役員を含んでおります。
7.臨時従業員には、定年後再雇用労働者、アルバイト、パートタイマーを含んでおり、人材会社からの派遣社員は含んでおりません。
8.2020年12月2日付で普通株式1株につき2,000株の割合で株式分割、2025年4月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第5期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36621] S100WQRU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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