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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10025P5

有価証券報告書抜粋 高田機工株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
総合評価担当
内部統制担当
寳角 正明1946年1月1日生
1969年4月当社入社
1996年4月技術本部設計部長
2001年6月取締役技術本部長兼設計部長
2005年6月取締役常務執行役員生産部門管掌兼工事本部長
2006年6月取締役常務執行役員生産部門管掌兼工事本部長兼安全担当
2007年4月常務取締役執行役員生産部門管掌兼工事本部長兼安全担当
2007年6月専務取締役執行役員生産部門管掌兼工事本部長兼安全担当
2008年4月取締役社長
2008年10月取締役社長技術提案担当
2009年6月取締役社長総合評価担当
2010年6月取締役社長総合評価担当・内部統制担当(現)
(注)250
専務取締役執行役員
鉄構本部長
谷 俊寛1950年10月2日生
1978年10月当社入社
2003年4月和歌山工場橋梁製造部長
2004年6月和歌山工場長代行
2005年6月執行役員和歌山工場長
2007年6月取締役執行役員和歌山工場長
2010年6月常務取締役執行役員和歌山工場長
2013年6月専務取締役執行役員鉄構本部長(現)
(注)231
常務取締役執行役員
営業本部長
嶋崎 哲太1950年3月27日生
1973年4月当社入社
2004年4月西部営業本部営業部部長
2005年5月東部営業本部営業部長
2006年6月執行役員営業本部長
2007年6月取締役執行役員営業本部長
2013年6月常務取締役執行役員営業本部長(現)
(注)221
取締役執行役員
管理本部長
兼コンプライアンス室長
梶 義明1951年11月10日生
1975年4月㈱住友銀行(現㈱三井住友銀行)入行
2003年3月当社入社
2004年4月管理本部総務部長
2008年4月執行役員管理本部長代理兼総務部長兼コンプライアンス室長
2009年6月取締役執行役員管理本部長兼コンプライアンス室長(現)
(注)217
取締役執行役員
和歌山工場長
高橋 裕1952年3月19日生
1974年3月当社入社
2003年4月東部営業本部東京設計部長
2006年4月和歌山工場橋梁製造部長
2009年4月執行役員和歌山工場長代理兼橋梁製造部長
2010年6月取締役執行役員和歌山工場長代理兼橋梁製造部長
2012年4月取締役執行役員和歌山工場長代理兼資材部長兼橋梁製造部長
2013年6月取締役執行役員和歌山工場長(現)
(注)217


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役執行役員
技術本部長
兼設計部長
小林 雄紀1953年9月8日生
1980年4月当社入社
2004年4月技術本部設計部長
2007年10月技術本部長代理兼設計部長
2008年4月執行役員技術本部長兼設計部長
2008年10月執行役員技術本部長兼設計部長兼技術提案室長
2013年4月執行役員技術本部長兼設計部長
2013年6月取締役執行役員技術本部長兼設計部長(現)
(注)216
常勤監査役坂田 友良1951年8月29日生
1974年3月当社入社
2005年6月西部営業本部営業部部長
2006年1月営業本部西部営業部長
2009年4月営業本部橋梁営業部部長
2009年6月常勤監査役(現)
(注)310
監査役桑原 豊1947年3月21日生
1975年4月弁護士登録
1987年6月当社監査役(現)
(注)41
監査役吉竹 英之1936年11月1日生
1955年4月大阪国税局入局
1988年7月明石税務署長
1994年7月南税務署長
1995年9月吉竹税理士事務所開設
2005年6月当社監査役(現)
(注)4-
163
(注)1.監査役 桑原豊、吉竹英之の両氏は、社外監査役であります。
2.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2012年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.当社は、業務執行に関する執行責任を明確にし、業務の迅速化、効率化を目的として、2005年6月24日の定時株主総会終了後から執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、上記取締役兼任の5名(谷俊寛、嶋崎哲太、梶義明、高橋裕、小林雄紀)及び以下の3名であります。
役名職名氏名
執行役員和歌山工場長代理兼資材部長今成 正一
執行役員工事本部長蔭山 昌弘
執行役員鉄構本部長代理兼鉄構部長坂根 潤一

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01373] S10025P5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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