株式会社エディア 役員の状況 (2016年2月期)

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長	CEO	原尾 正紀	1968年3月3日	1990年4月	日産自動車株式会社入社	(注)3	499,800
				1999年4月	当社設立代表取締役就任
				2007年3月	当社取締役退任
				2010年5月	当社代表取締役就任
				2012年5月	当社代表取締役最高経営責任者就任(現任)
取締役 副社長	COO兼 事業部長	田口 政実	1972年4月3日	1997年4月	株式会社ナムコ(現 株式会社バンダイナムコエンターテインメント)入社	(注)3	16,000
				2002年5月	当社入社
				2004年3月	当社コンテンツ事業部長就任
				2005年12月	当社執行役員ソリューション事業部長就任
				2007年3月	当社取締役事業本部長就任
				2007年5月	当社取締役常務執行役員就任 韓国株式会社エディア・コリア(現 韓国株式会社ナビクエスト)理事就任
				2009年5月	当社取締役経営企画室長就任
				2010年3月	当社取締役モバイルマーケティング事業部長就任
				2011年3月	当社取締役事業部長就任
				2012年5月	当社取締役副社長最高執行責任者就任(現任)
取締役	CFO兼 管理部長	賀島 義成	1980年7月24日	2002年4月	ニイウス コー株式会社入社	(注)3	14,000
				2006年8月	株式会社クリアストーン入社
				2007年4月	当社入社経理部長就任
				2007年5月	韓国株式会社エディア・コリア(現 韓国株式会社ナビクエスト)監事就任
				2011年3月	当社管理部長就任
				2011年5月	当社取締役管理部長就任
				2012年5月	当社取締役最高財務責任者就任(現任)
取締役	―	坂本 剛	1966年11月14日	1989年4月 2004年1月 2004年4月 2010年4月 2015年4月 2016年5月	株式会社リコー入社 国立大学法人九州大学知的財産本部客員助教授就任 国立大学法人九州大学知的財産本部特任助教授就任(その後特任准教授に呼称変更) 株式会社産学連携機構九州代表取締役就任 QBキャピタル合同会社代表パートナー就任(現任) 当社取締役就任(現任)	(注)4	―
常勤監査役	―	松下 秀司	1945年2月10日	1967年4月	ゼネラル石油株式会社(現 東燃ゼネラル石油株式会社)入社	(注)5	―
				1999年6月	株式会社テレウェイヴ(現 株式会社アイフラッグ)入社 執行役員管理本部長就任
				2002年5月	当社常勤監査役就任(現任)
監査役	―	藤池 智則	1967年9月18日	1997年10月	司法試験合格	(注)5	―
				2000年4月	弁護士登録(第一東京弁護士会)堀裕法律事務所(現 堀総合法律事務所)入所
				2005年10月	英国・アシャースト法律事務所入所
				2006年2月	堀裕法律事務所(現 堀総合法律事務所)復職(現任)
				2008年6月	ペットゴー株式会社監査役就任(現任)
				2012年5月	当社監査役就任(現任)
				2012年6月	株式会社ベネフィット・ワン監査役就任(現任)
				2015年5月	JPツーウェイコンタクト株式会社監査役就任(現任)
監査役	―	河野 幸久	1968年3月7日	1994年10月	監査法人トーマツ入所	(注)5	―
				2004年9月	同社退所
				2004年10月	フィールズ共同公認会計士事務所(現 監査法人フィールズ)設立代表就任(現 代表社員)
				2005年5月	レイオンコンサルティング株式会社監査役就任
				2005年12月	税理士法人フィールズ設立代表社員就任(現任)
				2011年6月	GeneTech株式会社監査役就任(現任)
				2012年5月	当社監査役就任(現任)
計							529,800

(注) 1.取締役坂本剛は社外取締役であります。
2.監査役松下秀司、藤池智則及び河野幸久は社外監査役であります。
3.取締役原尾正紀、田口政実及び賀島義成の任期は、2015年11月11日開催の臨時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.取締役坂本剛の任期は、2016年5月27日開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2015年11月11日開催の臨時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。