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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027B5

有価証券報告書抜粋 東邦金属株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
三喜田 浩1947年9月13日生1970年4月当社入社(注)239
1996年4月当社大阪営業部部長
2001年7月当社東京支店長兼営業本部副本部長兼大阪営業部部長兼東京営業部部長
2002年6月当社取締役東京支店長兼営業本部長
2006年6月当社取締役営業本部長兼大阪営業部長
2007年4月当社取締役営業本部長
2008年6月当社常務取締役営業部門兼技術開発部門兼品質保証部門担当
2009年6月当社常務取締役総務経理担当
2010年6月当社代表取締役社長(現)
常務取締役生産本部長梶 原 正1947年9月5日生1999年12月㈱ニチリン総務部長(注)2
2001年4月同社総務部長兼神戸事務所長
2003年3月同社取締役
2011年3月同社監査役(現)
2011年6月当社監査役
2013年6月当社常務取締役生産本部長(現)
取締役営業本部長兼東京支店長藤 原 一 信1962年1月10日生2002年7月太陽鉱工㈱営業部大阪支店長(注)21
2006年10月同社京都工場工場長
2009年12月同社福井工場工場長
2013年4月当社嘱託
2013年6月当社取締役営業本部長兼東京支店長(現)
取締役経理部長森 本 幾 雄1955年2月19日生1996年10月㈱ニチリン経理部部長(注)2
2013年6月当社監査役
2014年4月㈱ニチリン経理部主幹
2014年6月㈱ニチリン総務部主幹(現)
2014年6月当社取締役経理部長(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役法 福 英 志1952年3月21日生1974年4月当社入社(注)320
2002年10月当社営業本部大阪営業部部長
2006年6月当社寝屋川工場工場長
2008年6月当社取締役寝屋川工場長
2010年6月当社常勤監査役(現)
監査役飯 島 宗 文1945年7月20日生1993年3月共栄火災海上保険(相)東北第一支店長(注)4
1997年3月同社営業推進部長
1999年6月同社取締役関西圏総合開発部長
2000年6月同社上席執行役員関西圏総合開発部長
2001年4月同社上席執行役員
2001年6月同社常務取締役
2003年6月
2004年6月
共栄火災海上保険㈱常務取締役
共栄火災しんらい生命保険㈱監査役
2007年6月当社監査役(現)
監査役深 瀬 真 一1956年2月28日生2005年6月日本精化㈱経理部部長(注)5
2011年6月同社執行役員管理本部副本部長兼経理
部長
2013年6月同社取締役執行役員管理本部長兼経理
部長(現)
2014年6月当社監査役(現)
60

(注) 1 監査役 飯島宗文及び深瀬真一は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社は、法令または定款に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数 (千株)
木 村 敏 文1952年12月9日生1975年4月太陽鉱工㈱入社(注)2
2001年7月同社経理部部長
2006年5月陽和興産㈱監査役(現)
2006年5月太陽ビルディング㈱監査役(現)
2006年7月太陽鉱工㈱営業部大阪支店支店長
2007年6月同社取締役総務部長兼経理部長
2013年4月同社取締役福井工場長(現)
鈴木薄荷株式会社監査役(現)

(注) 1 補欠監査役 木村敏文は、社外監査役の要件を満たしております。
2 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01401] S10027B5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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