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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026V1

有価証券報告書抜粋 リンナイ株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発は、総合熱エネルギー機器メーカーとして「熱」を通じて「安全・安心・快適性の実現」と健康・エコライフを社会に提供していくため、各分野において電子技術、ガス制御技術、燃焼技術、センサーソフト技術、通信技術の応用等の先端要素技術を核として、誰もが安全で安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を第一とし、省エネ・省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、主に当社の開発本部および生産技術部において給湯機器、厨房機器、空調機器を中心に推進しており、ヒートポンプ技術とガス燃焼技術を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システムにも積極的に取り組んでいます。
当連結会計年度における研究開発費の総額は83億80百万円であり、日本セグメントにおける比率が高いため、各機器部門別の研究の目的、主要課題、研究成果等を記載しております。

(給湯機器関係)
家庭用給湯器の分野においては、高効率ガス給湯器エコジョーズの更なる付加価値向上と製品の軽量化をめざし、高効率ガス給湯器エコジョーズの新しいシリーズを開発してまいりました。2014年4月に発売したふろ給湯器を皮切りに、順次ラインアップの拡大を図ってまいります。
海外向け給湯器につきましては、中国市場およびシンガポール向けに、循環式の即湯システムを内蔵した給湯器や、欧州向けにEN規格に対応したコンデンシング給湯器を開発、発売いたしました。
ハイブリッド給湯器は、2013年度省エネ大賞において、製品・ビジネスモデル部門、製品(家庭)分野で栄えある経済産業大臣賞を受賞いたしました。これは省エネ大賞における最高ランクの賞であります。
今後も、さらなる性能向上と、ラインアップの充実を図ることで、ますますの普及拡大を目指してまいります。

(厨房機器関係)
ビルトインコンロの分野では、最上位機種となる「DELICIA(デリシア)」をフルモデルチェンジして発売いたしました。3V乾電池タイプにも初めて音声ガイダンスを搭載するなど、これまでの使いやすさはそのままに、お客様に快適にお使いいただけるようさらなる機能・性能の向上に努めました。「DELICIA」は2013年度グッドデザイン賞も受賞しております。
テーブルコンロの分野では、機能性とデザイン性を兼ね備えた高級機種として、オートグリルを搭載して豊富なカラーバリエーションの「LAKUCIE(ラクシエ)」を発売いたしました。
食器洗い乾燥機の分野では、フロントオープン(前開き)タイプの新しい食洗機として、「RKW-F402C」を開発、発売いたしました。

(空調機器関係)
ガスファンヒーターでは、最上位機種となる「A-STYLE」をモデルチェンジしました。回転台脚や音声メッセージなどの使いやすさはそのままに、お部屋に合わせて選べる新たなカラーバリエーションを展開しました。
衣類乾燥機では、十数年ぶりのフルモデルチェンジとなる「RDT-52S」を発売いたしました。デザインを一新してフィルターを掃除しやすい前扉に配置し、衣類を取り出す時の不快感を低減する静電気低減機能や消臭運転機能、さらにランニングコストを低減するエココースなど、使いやすさをさらに向上しております。
浴室暖房乾燥機では、壁掛けタイプをモデルチェンジしました。リモコンもこれまでよりさらに操作性を改善しています。
FF暖房機では、国内向けに50号タイプを発売いたしました。縦型の「RHF-561FT」のほか、集中制御に対応した「RHFS-559F」の2機種を開発し、外観を一新するとともに、エコ運転モードや待機時消費電力の低減で、環境性にも配慮しました。

なお、当連結会計年度の特許出願件数は260件、登録件数は274件、2014年3月31日現在の特許権所有件数は2,482件であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01417] S10026V1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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