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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002ECO

有価証券報告書抜粋 元旦ビューティ工業株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
舩 木 元 旦1942年1月1日生1965年4月個人にて舩木板金工業を創業(注)31,986
1971年4月舩木鉄板株式会社(現元旦ビューティ工業株式会社)設立 代表取締役社長就任
2009年6月代表取締役会長就任
2014年6月代表取締役社長就任(現任)
取締役会長舩 木 亮 亮1970年5月14日生1994年6月Metal Sales Mfg. Corp. (USA)入社(注)3147
1999年3月元旦フューテック株式会社代表取締役
2001年10月当社入社 イオン事業部次長
2001年11月第三営業本部長兼イオン事業部長
2004年7月執行役員第二営業本部長
2005年4月執行役員営業本部長兼システム推進室長
2005年6月専務取締役営業本部長兼システム推進室長就任
2008年4月専務取締役営業本部長兼海外事業部長就任
2009年6月代表取締役社長兼海外事業部長就任
2014年4月代表取締役社長就任
2014年6月取締役会長就任(現任)
専務取締役管理統括室 岡 正 己1951年11月10日生1978年5月株式会社ピーアール童夢入社(注)319
1985年7月当社入社
2001年4月広報室部長
2003年3月総務部長
2004年7月執行役員総務部長
2005年4月執行役員管理本部長兼総務部長
2008年6月取締役管理本部長兼総務部長就任
2009年6月常務取締役管理本部長兼総務部長就任
2011年6月専務取締役管理本部長兼総務部長就任
2012年4月専務取締役管理本部長
2013年7月専務取締役管理統括(現任)
取締役営業統括坂 本 浩1960年6月8日生1983年4月当社入社(注)38
1990年4月長野営業所長
1997年2月山梨営業所長
2007年4月営業管理部長
2009年4月執行役員営業管理部長
2011年4月執行役員営業本部長兼営業管理部長
2011年6月取締役営業本部長兼営業管理部長
2013年4月取締役営業本部長就任
2013年7月取締役営業統括就任(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役遠 山 一 德1937年1月16日生1961年3月小田急電鉄株式会社入社(注)3
1993年6月同社常務取締役複々線事業本部長就任
1996年6月小田急不動産株式会社代表取締役社長就任
2010年6月当社取締役就任(現任)
監査役常勤長 島 隆 夫1941年4月24日生1960年4月三協工業株式会社入社(注)41
1964年5月株式会社関東綜合学園入社
1985年6月当社入社
1996年6月理事経理部長
1997年6月取締役管理本部副本部長兼経理部長就任
1998年3月取締役管理本部副本部長兼総務部長就任
2000年6月監査役就任(現任)
監査役早 川 治 子1936年2月29日生1974年4月弁護士登録(現任)(注)4
1989年4月社団法人日本フィンランド協会専務理事(現任)
1994年4月日精エー・エス・ビー機械株式会社常勤監査役
2001年6月当社監査役就任(現任)
監査役増 田 一 郎1946年12月7日生1969年4月株式会社横浜銀行入行(注)4
1995年2月同行外国業務部長
1996年6月同行相模原駅前支店長
1998年2月浜銀ファイナンス株式会社専務取締役
2000年6月富士通エフ・アイ・ピー株式会社常勤監査役就任
2007年6月当社監査役就任(現任)
2,161

(注) 1 取締役遠山一德は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 監査役早川治子及び増田一郎は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役会長舩木亮亮は、代表取締役社長舩木元旦の長男であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01433] S1002ECO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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