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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002DPI

有価証券報告書抜粋 株式会社トーアミ 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長
(代表取締役)
北川 芳徳1941年8月25日生
1963年5月当社入社
1973年10月取締役就任
1980年10月代表取締役社長就任
2013年6月代表取締役会長就任(現任)
(注)4191
取締役社長
(代表取締役)

北川 芳仁1969年8月8日生
2001年8月当社入社
2008年2月関西事業部事業部長 兼 関西事業部営業部長
2008年6月
2010年6月
取締役就任
常務取締役
2011年4月関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長
2013年6月代表取締役社長就任(現任)
(注)4145
専務取締役業務統括本部長兼 関東事業部事業部長 兼 中部事業部事業部長遠藤 博1948年9月9日生
1968年8月当社入社
1984年11月中部東洋金網株式会社(現当社)取締役就任
1992年1月当社取締役就任
1999年1月常務取締役就任 関東事業本部管掌
2005年6月専務取締役就任(現任)
2007年6月住倉鋼材株式会社代表取締役会長就任(現任)
当社業務統括本部長 兼 関東事業部事業部長(現任)
2013年5月兼中部事業部事業部長(現任)
(注)441
常務取締役管理本部長 兼 総務部長服部 利昭1954年6月3日生
2003年3月株式会社りそな銀行 大正支店長
2004年6月当社出向 管理本部総務部長
2004年12月当社入社 管理本部総務部長
2006年6月取締役就任
2008年6月常務取締役就任 管理本部長 兼 総務部長(現任)
(注)47
取締役関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長佐々木 利昭1967年12月25日生
1995年12月当社入社
2007年6月北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長 兼 南九州事業部営業部長
2008年6月取締役就任(現任)
2009年1月北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長
2011年4月中部事業部事業部長 兼 中部事業部営業部長
2013年5月中国事業部事業部長(現任)
2013年6月関西事業部事業部長(現任)
(注)414
取締役内部監査室長橋垣 保秀1953年8月2日生
1973年8月当社入社
1992年1月当社北九州事業本部管理室次長
1994年9月内部監査室長(現任)
2012年6月当社取締役就任(現任)
(注)43


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役吉川 保1949年1月20日生
1989年3月株式会社菊一堂常務取締役就任
1991年8月当社入社
1992年1月管理本部経理部長
1993年6月取締役就任
2012年6月監査役就任(現任)
(注)511
監査役林 秀春1933年11月24日生
1992年6月高松国税局長
1993年7月退官
1993年9月税理士登録
1993年10月税理士事務所開業
2006年6月当社監査役就任(現任)
(注)6-
監査役松本 武彦1944年3月24日生
1993年8月株式会社大和銀行(現・株式会社りそな銀行)長田支店長
2001年12月総合住宅金融株式会社常務取締役 営業部長
2004年8月オリックス株式会社大阪営業推進部 営業推進役
2008年6月当社監査役就任(現任)
(注)7-
416
(注)1.監査役 林 秀春及び松本武彦は、社外監査役であります。
2.取締役社長 北川芳仁は、取締役会長 北川芳徳の長男であります。
3.取締役 佐々木利昭は、取締役会長 北川芳徳の長女の配偶者であります。
4.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
6.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
7.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01441] S1002DPI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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