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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10022L3

有価証券報告書抜粋 株式会社ニチダイ 役員の状況 (2014年3月期)

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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役社長古屋 元伸1955年9月21日生1998年3月当社入社(注)21,191
1998年4月当社総務部長
1999年4月当社営業統括兼営業企画室長
1999年6月当社取締役就任
2000年4月当社営業本部長兼営業企画室長
2001年6月当社代表取締役副社長就任
2002年4月当社代表取締役社長就任(現任)
2008年4月ニチダイプレシジョン㈱
代表取締役社長就任
取締役営業本部長瀬川秀実1954年1月19日生1972年3月当社入社(注)2367
1993年4月当社営業部広島営業所長
1996年4月当社営業部長
2002年4月当社金型営業ゼネラルマネージャー
2002年6月当社取締役就任(現任)
2003年6月NICHIDAIAMERICACORPORATION
社長就任
2005年8月当社総務ゼネラルマネージャー
2006年4月当社管理統括
2007年10月当社国内営業ゼネラルマネージャー
2009年4月当社ネットシェイプ事業
国内営業ゼネラルマネージャー
2010年4月当社営業本部長(現任)
2011年4月NICHIDAI ASIA CO.,LTD.社長就任(現任)
NICHIDAI U.S.A.CORPORATION社長就任(現任)
取締役部品部ゼネラルマネージャー島崎定1950年10月27日生1988年4月当社入社(注)2426
1998年4月当社精鍛部長
2000年4月当社システム開発部長
2001年4月当社アッセンブリ部長
2002年4月当社部品事業ゼネラルマネージャー
2002年6月当社取締役就任(現任)
2006年4月当社部品事業統括
2007年4月アッセンブリ事業兼技術開発統括
2008年4月ニチダイプレシジョン㈱
取締役副社長就任
2009年3月ニチダイプレシジョン㈱代表取締役社長就任(現任)
2009年3月NICHIDAI(THAILAND)LTD.社長就任(現任)
2010年4月当社部品部ゼネラルマネージャー(現任)
取締役生産本部長
技術・開発本部長		畑中恵二1951年1月6日生1976年6月当社入社(注)2186
1996年4月当社営業部熊谷営業所長
2001年4月当社営業部関東支店長
2003年4月当社金型営業ゼネラルマネージャー兼関東支店長
2005年4月当社金型営業ゼネラルマネージャー
2005年6月当社取締役就任(現任)
2006年4月当社金型事業統括
2007年10月当社海外営業ゼネラルマネージャー
2008年7月NICHIDAI ASIA CO.,LTD.社長就任
2010年4月当社生産本部長(現任)
2010年4月NICHIDAI U.S.A.CORPORATION社長就任
2011年4月当社技術・開発本部長(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役管理本部長経営企画室長辻寛和1955年5月7日生2001年4月日本ピラー工業株式会社経理部長(注)2125
2009年7月当社入社
2009年10月当社管理本部長
2010年1月当社管理本部長兼
経営企画室長(現任)
2010年6月当社取締役就任(現任)
常勤監査役萩野雅章1949年11月1日生1970年9月当社入社(注)3386
1993年4月当社品質保証部長
1993年6月当社取締役就任
2000年4月当社品質保証部長兼TPM推進室長
2001年4月当社ネットシェイプ事業生産部長
2002年4月当社金型生産ゼネラルマネージャー
2004年4月当社業務改革担当
2004年7月当社品質保証ゼネラルマネージャー
2005年6月当社常勤監査役就任(現任)
監査役刈谷 敏彦1951年8月10日生1982年9月監査法人中央会計事務所入所(注)318
1986年2月公認会計士登録
2006年4月刈谷公認会計士事務所開設
2011年6月当社監査役就任(現任)
監査役溝上 哲也1956年9月2日生1983年4月大阪弁護士会登録
網田・廣川法律事務所入所
弁護士登録		(注)37
1983年5月弁理士登録
1988年4月溝上法律特許事務所開設
2011年6月当社監査役就任(現任)
計2,706

(注) 1 監査役の刈谷敏彦氏及び溝上哲也氏は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3 監査役の任期は、2011年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01456] S10022L3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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