有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029NZ
株式会社遠藤製作所 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 9,909,711 | 11,811,542 | 9,823,172 | 10,532,237 | 7,861,233 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △124,793 | 196,673 | △20,890 | 380,313 | △529,938 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △394,102 | 139,619 | △7,801 | 210,967 | △885,106 |
資本金 | (千円) | 1,241,788 | 1,241,788 | 1,241,788 | 1,241,788 | 1,241,788 |
発行済株式総数 | (千株) | 9,441 | 9,441 | 9,441 | 9,441 | 9,441 |
純資産額 | (千円) | 8,478,373 | 8,517,984 | 8,279,095 | 8,418,259 | 7,472,526 |
総資産額 | (千円) | 13,244,279 | 12,079,465 | 12,325,050 | 11,646,429 | 10,152,558 |
1株当たり純資産額 | (円) | 933.79 | 915.75 | 940.63 | 964.28 | 855.95 |
1株当たり配当額 | (円) | 10.00 | 10.00 | 10.00 | 10.00 | 10.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △43.41 | 15.36 | △0.85 | 24.03 | △101.39 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 64.0 | 70.5 | 67.2 | 72.3 | 73.6 |
自己資本利益率 | (%) | △4.5 | 1.6 | △0.1 | 2.5 | △11.8 |
株価収益率 | (倍) | - | 30.8 | - | 24.4 | - |
配当性向 | (%) | - | 65.1 | - | 41.6 | - |
従業員数 | (人) | 215 | 224 | 228 | 224 | 214 |
(外、平均臨時雇用者数) | (4) | (24) | (29) | (16) | (2) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、2011年3月期及び2013年3月期は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2010年3月期、2012年3月期及び2014年3月期は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.2010年3月期、2012年3月期及び2014年3月期の株価収益率及び配当性向は、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.2011年3月期から、遠藤製作所従業員持株会専用信託が所有する当社株式は、1株当たり情報の算定上の基礎となる期末普通株式数及び期中平均株式数に含まれております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01459] S10029NZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。