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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029NZ

有価証券報告書抜粋 株式会社遠藤製作所 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
重松 健1948年11月15日生
2010年4月㈱三越伊勢丹ホールディングス専務執行役員兼㈱名古屋三越代表取締役社長
2011年8月当社顧問
エポンゴルフ㈱代表取締役社長
2011年10月当社代表取締役社長(現任)
ENDO THAI CO.,LTD.取締役社長(現任)
ENDO STAINLESS STEEL(THAILAND)CO.,LTD.取締役社長(現任)
ENDO FORGING(THAILAND)CO.,LTD.取締役社長(現任)
2013年5月エポンゴルフ㈱代表取締役(現任)
(注)233
専務取締役
(代表取締役)
タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長長谷川 実1956年3月15日生
2004年10月当社入社 タイ駐在室
2006年5月当社フォージング事業部長
2007年6月当社取締役フォージング事業部長
2010年4月当社取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長
2010年6月

2011年8月
当社常務取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長
当社代表取締役専務取締役タイ統括駐在室長兼フォージング事業部長(現任)
(注)28
取締役管理部門担当兼
経営企画部長
佐藤 俊明1950年3月3日生
2003年2月㈱第四銀行湯沢支店長
2004年7月当社出向(経営企画部長)
2005年4月当社出向(経営企画部長兼経理部長)
2006年2月当社入社 経営企画部長兼経理部長
2006年6月当社取締役経営企画部長兼経理部長
2010年4月当社取締役経営企画部長
2010年6月

2012年4月
当社取締役管理部門担当兼経営企画部長
当社取締役管理部門担当
2013年5月当社取締役管理部門担当兼経営企画部長
2014年3月当社取締役管理部門担当
2014年6月当社取締役管理部門担当兼経営企画部長(現任)
(注)26
取締役原 正夫1956年8月2日生
1989年5月当社入社
2002年4月当社ステンレス部長
2006年5月当社ステンレス事業部長
2006年6月当社取締役ステンレス事業部長
2012年4月当社取締役ゴルフ事業部長
2013年5月当社取締役兼エポンゴルフ㈱代表取締役社長(現任)
(注)26
取締役ステンレス事業部長佐藤 専司朗1958年10月11日生
2004年3月当社入社
2009年4月当社ENDO STAINLESS STEEL(THAILAND)CO.,LTD.駐在室長
2012年4月当社ステンレス事業部長
2012年6月当社取締役ステンレス事業部長兼ENDO STAINLESS STEEL (THAILAND)CO.,LTD.駐在室長(現任)
(注)21


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役ゴルフ事業部長吉田 富雄1944年11月16日生
2000年8月第四ビジネスサービス㈱常務取締役
2007年8月㈱新潟カントリー倶楽部取締役支配人
2014年1月当社顧問
2014年3月当社顧問兼ゴルフ事業部長
2014年6月当社取締役ゴルフ事業部長(現任)
(注)2-
常勤監査役岩尾 秀之1943年8月13日生
1998年10月㈱富有社 常務取締役
2004年6月第四ビジネスサービス㈱ 取締役社長(2006年6月退任)
2007年6月当社常勤監査役(現任)
(注)35
監査役佐野 榮偉1936年1月19日生
1994年7月新潟税務署長
1995年8月税理士事務所開業
2000年6月当社監査役(現任)
(注)311
監査役相馬 卓1964年6月21日生
1998年4月相馬卓法律事務所を開設
2000年2月牛木相馬特許法律事務所を開設
2002年1月新潟第一法律事務所に参加(同年4月弁護士法人新潟第一法律事務所と改称)
2003年6月当社監査役(現任)
2004年9月にいがた国際法律事務所を開設
(注)3-
73
(注)1.常勤監査役岩尾秀之、監査役佐野榮偉及び監査役相馬卓は社外監査役であります。
2.2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2011年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01459] S10029NZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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