有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10028SQ
芝浦機械株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役 名 | 職 名 | 氏 名 (生年月日) | 略 歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役社長 | 社長執行役員 | 飯 村 幸 生 (1956年6月17日生) |
| (注)3 | 60 | ||||||||||||||||||
代表取締役 | 専務執行役員、 コンプライアンス本部長兼管理本部長兼輸出管理部長兼沼津工場長 | 岸 本 吉 弘 (1954年6月13日生) |
| (注)3 | 29 | ||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行役員、 工作機械ユニット長兼御殿場工場長 | 広 中 哲 (1953年9月10日生) |
| (注)3 | 21 | ||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行役員、 コンポーネントユニット長兼企画本部長 | 坂 元 繁 友 (1958年5月22日生) |
| (注)3 | 13 | ||||||||||||||||||
取締役 | 常務執行役員、 先進機械ユニット長兼技術・品質本部長 | 八 木 正 幸 (1958年11月6日生) |
| (注)3 | 44 | ||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員、 グローバル戦略室長兼日本統括兼東京本店長 | 髙 村 和 夫 (1959年5月9日生) |
| (注)3 | 6 | ||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員、 生産本部長 | 伊 東 克 雄 (1958年11月12日生) |
| (注)3 | 5 |
役 名 | 職 名 | 氏 名 (生年月日) | 略 歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員、 成形機ユニット長兼相模工場長 | 三 上 高 弘 (1959年10月13日生) |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||||||
社外取締役 | 秋 山 寬 (1943年7月21日生) |
| (注)3 | 2 | |||||||||||||||||||||
社外取締役 | 小 倉 良 弘 (1945年12月8日生) |
| (注)3 | 1 | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 牧 野 輝 幸 (1955年5月5日生) |
| (注)4 | 17 | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 綿 屋 慎 介 (1956年6月24日生) |
| (注)5 | 10 | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 辻 眞 (1956年8月5日生) |
| (注)6 | 7 | |||||||||||||||||||||
監査役 | 谷 川 和 生 (1949年9月8日生) |
| (注)4 | 5 | |||||||||||||||||||||
計 | 220 |
2.常勤監査役牧野輝幸及び監査役谷川和生は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2011年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
6.2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
補欠監査役宮村康彦は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)の要件を満たしております。
氏 名 | 生年月日 | 略 歴 | 所有 株式数 (千株) |
宮 村 康 彦 | 1961年2月10日生 | 1983年4月 (株)東芝入社 2003年5月 同社デジタルメディアネットワーク社経理部グループ映像経理担当グループ長 2007年4月 東芝アメリカ家電社取締役 2010年11月 東芝アカウンティングサービス(株)取締役 2013年5月 (株)東芝経営企画部(グループ経営担当)グループ長(現任) | - |
締役を除く執行役員は、鈴木賢一、河野隆俊、静井茂、小川和也、佐々木稔、近藤房穂、小林昭美、新田
康廣、高橋宏、となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01482] S10028SQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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