有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CMV
株式会社アマダ 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 最高経営責任者 (CEO) | 岡 本 満 夫 | 1943年6月13日生 | 1972年8月 | 当社入社 | (注)4 | 100 |
1978年4月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)へ移籍 | ||||||
1988年10月 | 同社小田原工場長 | ||||||
1997年6月 | 同社取締役 | ||||||
1999年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2000年4月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2003年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2009年6月 | 同最高経営責任者(CEO)(現任) | ||||||
取締役 | 専務執行役員 経営管理本部長、財務本部長、プレス事業部門担当、インド事業推進部担当 | 磯 部 任 | 1961年5月19日生 | 1985年12月 | 株式会社アマダメトレックス(合併により現当社)入社 | (注)4 | 20 |
2000年4月 | 合併により当社入社 | ||||||
2003年4月 | 同秘書室長 | ||||||
2007年6月 | 同取締役(現任) | ||||||
2009年6月 | 同執行役員 | ||||||
2010年4月 | 同経営管理本部長(現任) | ||||||
2010年6月 2013年4月 | 同常務執行役員 同専務執行役員(現任) 同財務本部長、プレス事業部門担当、インド事業推進担当(現任) | ||||||
取締役 | 常務執行役員 総務・人事本部長、アジア・オーバーシーズ部門担当 | 阿 部 敦 茂 | 1962年2月17日生 | 1985年4月 | 株式会社アマダメトレックス(合併により現当社)入社 | (注)4 | 27 |
2000年4月 | 合併により当社入社 | ||||||
2006年4月 | 同人事部長 | ||||||
2009年6月 | 同取締役(現任) 同執行役員 | ||||||
2011年4月 2012年6月 2014年4月 | 同総務・人事本部長(現任) 同常務執行役員(現任) 同グローバル人事部長(現任) | ||||||
取締役 | 常務執行役員 営業統括、 中国事業推進担当 | 柴 田 耕太郎 | 1953年1月7日生 | 1980年1月 | 当社入社 | (注)4 | 17 |
2001年10月 | 同パンチング事業部長 | ||||||
1946年6月 | 同執行役員 | ||||||
2010年6月 | 同取締役(現任) | ||||||
2012年6月 2013年4月 2014年4月 | 同常務執行役員(現任) 同営業統括(現任) 中国事業推進担当(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 財務本部副本部長、資金部長 | 重 田 孝 哉 | 1951年9月26日生 | 1974年3月 | 当社入社 | (注)4 | 18 |
2006年4月 | 同財務部長 | ||||||
2010年6月 | 同取締役(現任) | ||||||
2013年4月 | 同執行役員(現任) 同財務本部副本部長、資金部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 板金開発本部長、知的財産部担当 | 伊 藤 克 英 | 1955年4月26日生 | 1981年4月 2007年10月 2009年4月 2010年6月 2013年4月 2013年6月 | 当社入社 同知的財産部長 同技術管理部門統括部長 同執行役員(現任) 同板金開発本部長、知的財産部担当(現任) 同取締役(現任) | (注)4 | 31 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 千 野 俊 猛 | 1946年10月17日生 | 1971年4月 | 株式会社日刊工業新聞社入社 | (注)4 | - | |
1995年4月 | 同社編集局経済部長 | ||||||
2002年6月 | 同社取締役 | ||||||
2003年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2010年11月 | 同社代表取締役社長退任 | ||||||
同社相談役 | |||||||
2011年3月 | 同社相談役退任 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 山 下 賀 弘 | 1947年7月22日生 | 1970年3月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)入社 | (注)6 | 20 | |
1995年10月 | 同社経理部長 | ||||||
1998年5月 | 同社取締役 | ||||||
2003年10月 2005年6月 2009年6月 | 合併により当社入社 同取締役 同常務執行役員 | ||||||
2010年4月 | 同財務本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 野 崎 正 一 | 1949年12月13日生 | 1972年3月 | 当社入社 | (注)5 | 10 | |
1977年10月 | 株式会社園池製作所(合併により現当社)に移籍 | ||||||
1998年4月 | ユー・エス・ソノイケ社(米国)(現アマダ・アメリカ社(米国))取締役社長 | ||||||
2003年4月 | 株式会社アマダ物流代表取締役社長 | ||||||
2010年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 齋 藤 正 典 | 1944年8月12日生 | 1963年4月 | 仙台国税局入局 | (注)5 | - | |
1983年12月 | 税理士資格取得(現在に至る) | ||||||
1995年7月 2002年7月 | 東京国税不服審判所副審判官 麹町税務署副署長 | ||||||
2003年7月 2003年8月 | 同職退官 齋藤正典税理士事務所所長(現任) | ||||||
2010年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 竹 之 内 明 | 1947年5月26日生 | 1979年4月 | 東京弁護士会弁護士登録(現在に至る) | (注)7 | - | |
辻誠法律事務所入所(現在に至る) | |||||||
2002年6月 | アルプス電気株式会社社外監査役 | ||||||
2005年6月 | 同社社外監査役退任 | ||||||
2011年4月 | 東京弁護士会会長 | ||||||
日本弁護士連合会副会長 | |||||||
2013年4月 | 最高裁判所「裁判員制度の運用等に関する有識者懇談会」委員(現在に至る) | ||||||
2014年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 243 |
(注) 1 取締役千野俊猛氏は、「会社法」第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 監査役齋藤正典及び竹之内明の両氏は、「会社法」第2条第16号に定める社外監査役であります。
3 法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、2014年6月27日開催の第75期定時株主総会において補欠監査役として村田眞氏(工学博士・前電気通信大学教授)が選任されております。補欠監査役は監査役が法令に定める員数を欠いたことを就任の条件とし、その任期は、退任された監査役の任期の満了すべき時までといたします。
4 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役のうち、野崎正一及び齋藤正典の両氏の任期は、2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役山下賀弘氏の任期は、前任の監査役の補欠として選任された2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役竹之内明氏の任期は、前任の監査役の補欠として選任された2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 当社は取締役会の少数精鋭化による意思決定の迅速化と、執行機関の分離による業務執行機能の充実を図るため、執行役員制度を採用しております。執行役員(取締役兼務者を除く。)は、提出日現在12名在任しております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01486] S1002CMV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。