有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100217Y
日東工器株式会社 事業の内容 (2014年3月期)
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(日東工器株式会社)及び国内子会社4社、海外子会社10社、その他の関係会社1社により構成されており、迅速流体継手、機械工具、リニア駆動ポンプ、建築機器事業の製造・販売を主たる事業としております。
なお、当社は新製品の研究開発・試作等を行い、それらの製造を国内・海外の製造子会社に委託しております。
当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の部門は、「第5経理の状況1(1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1)迅速流体継手事業
迅速流体継手は、子会社の栃木日東工器株式会社、NITTO KOHKI INDUSTRY(THAILND)CO.,LTD.が製造し、国内は当社、海外は子会社のNITTO KOHKI U.S.A.,INC.が主に販売しております。
(2)機械工具事業
機械工具は、子会社の白河日東工器株式会社、株式会社メドテック、NITTO KOHKI AUSTRALIA MFG. PTY.,LTD.、日東工器-美進株式会社及びUNIVERSAL DRILLING & CUTTING EQUIPMENT LTD.が製造し、当社及び子会社のNITTO KOHKI U.S.A.,INC.、日東工器-美進株式会社、UNIVERSAL DRILLING & CUTTING EQUIPMENT LTD.が主に販売しております。
(3)リニア駆動ポンプ事業
リニア駆動ポンプは、子会社の栃木日東工器株式会社及びNITTO KOHKI INDUSTRY(THAILAND)CO.,LTD.が製造し、国内は子会社のメドー産業株式会社、海外は子会社のMEDO U.S.A.,INC.、NITTO KOHKI EUROPE CO.,LTD.及びNITTO KOHKI DEUTSCHLAND GMBHが主に販売しております。
(4)建築機器事業
建築機器(ドアクローザ等)は、子会社の白河日東工器株式会社が製造し、当社が販売しております。
事業の系統図は次のとおりであります。
(注)NITTO KOHKI INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD.は、2013年4月1日に設立されております。なお、同日付でNITTO KOHKI (THAILAND) CO.,LTD.とNITTO KOHKI COUPLING (THAILAND) CO.,LTD.は、解散いたしました。
なお、当社は新製品の研究開発・試作等を行い、それらの製造を国内・海外の製造子会社に委託しております。
当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の部門は、「第5経理の状況1(1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1)迅速流体継手事業
迅速流体継手は、子会社の栃木日東工器株式会社、NITTO KOHKI INDUSTRY(THAILND)CO.,LTD.が製造し、国内は当社、海外は子会社のNITTO KOHKI U.S.A.,INC.が主に販売しております。
(2)機械工具事業
機械工具は、子会社の白河日東工器株式会社、株式会社メドテック、NITTO KOHKI AUSTRALIA MFG. PTY.,LTD.、日東工器-美進株式会社及びUNIVERSAL DRILLING & CUTTING EQUIPMENT LTD.が製造し、当社及び子会社のNITTO KOHKI U.S.A.,INC.、日東工器-美進株式会社、UNIVERSAL DRILLING & CUTTING EQUIPMENT LTD.が主に販売しております。
(3)リニア駆動ポンプ事業
リニア駆動ポンプは、子会社の栃木日東工器株式会社及びNITTO KOHKI INDUSTRY(THAILAND)CO.,LTD.が製造し、国内は子会社のメドー産業株式会社、海外は子会社のMEDO U.S.A.,INC.、NITTO KOHKI EUROPE CO.,LTD.及びNITTO KOHKI DEUTSCHLAND GMBHが主に販売しております。
(4)建築機器事業
建築機器(ドアクローザ等)は、子会社の白河日東工器株式会社が製造し、当社が販売しております。
事業の系統図は次のとおりであります。
(注)NITTO KOHKI INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD.は、2013年4月1日に設立されております。なお、同日付でNITTO KOHKI (THAILAND) CO.,LTD.とNITTO KOHKI COUPLING (THAILAND) CO.,LTD.は、解散いたしました。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01509] S100217Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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