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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001ZX8

有価証券報告書抜粋 株式会社豊田自動織機 関係会社の状況 (2014年3月期)


事業の内容メニュー従業員の状況



名称住所資本金又は出資金主要な
事業
の内容
議決権の
所有割合
(%)
関係内容
役員の
兼任等
資金の
貸付
営業上の取引設備等
の賃貸
(連結子会社)
東久㈱愛知県丹羽郡
大口町
百万円
135
自動車100.00同社製品の仕入
東海精機㈱静岡県磐田市百万円
98
自動車100.00同社製品の仕入
イヅミ工業㈱愛知県大府市百万円
150
自動車100.00同社製品の仕入
トヨタエルアンドエフ東京㈱東京都品川区百万円
350
産業車両100.00当社製品の売上
大興運輸㈱愛知県刈谷市百万円
83
物流53.83同社サービスの
利用
㈱アイチコーポレーション
※1※2
埼玉県上尾市百万円
10,425
産業車両52.23当社製品の売上
および
同社製品の仕入
㈱アサヒセキュリティ東京都港区百万円
516
物流100.00
㈱ワンビシアーカイブズ東京都港区百万円
4,000
物流100.00同社サービスの
利用
トヨタインダストリアル
イクイップメント
マニュファクチャリング㈱
※2
アメリカ
インディアナ州
千USドル
60,000
産業車両100.00
(100.00)
当社製品の売上
トヨタインダストリアル
イクイップメント㈱
フランス
アンセニー
千ユーロ
9,000
産業車両100.00
(100.00)
当社製品の売上
ミシガンオートモーティブ
コンプレッサー㈱ ※2
アメリカ
ミシガン州
千USドル
146,000
自動車60.00当社製品の売上
トヨタ インダストリーズ
ヨーロッパ㈱ ※2
スウェーデン
ミョルビー
百万スウェーデン
クローナ
7,909
産業車両100.00
トヨタ マテリアル
ハンドリング
ヨーロッパ㈱ ※2
スウェーデン
ミョルビー
百万スウェーデン
クローナ
1,816
産業車両100.00
(100.00)
トヨタ インダストリーズ
ノース アメリカ㈱ ※2
アメリカ
インディアナ州
千USドル
322,900
その他100.00
トヨタ マテリアル
ハンドリング USA㈱
アメリカ
インディアナ州
千USドル
12,500
産業車両100.00
(100.00)
当社製品の売上
テーデードイチェ
クリマコンプレッサー㈲
ドイツ
ザクセン州
千ユーロ
20,451
自動車65.00当社製品の売上
トヨタ マテリアル
ハンドリング
オーストラリア㈱ ※2
オーストラリア
ニューサウス
ウェールズ州
千オーストラリアドル
211,800
産業車両100.00当社製品の売上
ティーディー オートモーティブ
コンプレッサー
ジョージアLLC ※2
アメリカ
ジョージア州
千USドル
155,000
自動車77.40
(77.40)
当社製品の売上
ウースター テクノロジーズ㈱スイス
チューリッヒ州
千スイスフラン82,302繊維機械100.00
インダストリアル
コンポーネンツ アンド
アタッチメンツ㈱ ※2
アメリカ
オレゴン州
千USドル
380,000
産業車両100.00
カスケード㈱アメリカ
オレゴン州
千USドル
7,070
産業車両100.00
(100.00)
その他194社
(持分法適用関連会社)
トヨタ モーター
インダストリーズ
ポーランド㈲
ポーランド
イェルチ・
ラスコビツェ
百万ポーランド
ズロチ
500
自動車40.00当社製品の売上
その他11社

(注) 1 「主要な事業の内容」の欄には、セグメントの名称を記載しております。
2 ※1 有価証券報告書を提出している会社であります。
3 ※2 特定子会社に該当します。
4 その他の関係会社であるトヨタ自動車株式会社は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 関連当事者情報」に記載しているため、記載を省略しております。また、同社は有価証券報告書を提出している会社であります。
5 議決権の所有割合欄の( )内数字は間接所有割合で内数であります。

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01514] S1001ZX8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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