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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100237J

有価証券報告書抜粋 新東工業株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループ(当社及び連結子会社)は、「素材に形をいのちを」を企業理念に、金属、セラミックス、樹脂等の素形材関連設備及び消耗品を主体とするメーカーとして、これら素材の成形を基本としたコア技術とその周辺技術、関連技術に関する研究開発を行っております。
特に資源循環型スマート社会の構築に向けた新プロセス・新商品・新事業の提案と実用化に向けて、市場ニーズに応えるべくグループトータルでの技術開発を推進しております。
研究開発関係等に要した費用の総額は1,515百万円であり、セグメント別の主な研究開発活動の状況及び研究開発費を示すと次のとおりであります。なお、研究開発費については、各セグメントに配分できない基礎的研究費318百万円が含まれております。

(1)鋳造分野
主に、当社が中心となって当分野の研究開発活動を行っております。
生型造型機関連では、新興国向け戦略機種として位置付ける水平割抜枠造型機FDNXは、グローバル市場における主力商品として順調に販売台数を伸ばしております。また、画期的なダウンサイジングを果たした新開発シェル中子造型機CDRXを本格的に市場投入いたしました。一方、国内市場では生産設備の安定稼動を指向する技術が求められており、省エネルギーを含めた応用技術・モニタリング技術の開発を進めております。その結果、生砂処理システムにおけるインライン計測システムIDST、混練制御システム新型MIEの市場投入という成果を得ました。さらに、安全と環境負荷低減はもちろん、「いい鋳物づくり」というお客様視点による革新的な進歩を目指した要素技術の開発を鋭意進めております。事例として、アルミ鋳物への環境対応型中子造型でLYTECOREシステムの開発を推進しております。
当セグメントに係る研究開発活動は、293百万円であります。

(2)表面処理分野
主に、当社が中心となって当分野の研究開発活動を行っております。
ブラスト分野では、グローバル展開に対応するための装置のデザインレビューを中心に要素技術開発を進めており、ゴムエプロン式ショットブラストSNBX-Ⅲをシリーズに加え、市場投入いたしました。表面改質分野では、加工点をキーワードにプロセス開発とその評価を実施しております。その中で、評価技術を追求し、検査・計測装置へと展開していきます。研磨・精密分野では、改善したバレル用コンパウンドやバレル研磨機を市場投入いたしました。
当セグメントに係る研究開発活動は、455百万円であります。

(3)環境分野
主に、当社が中心となって当分野の研究開発活動を行っております。
集塵機分野では、既存商品のコンパクト化、高性能化への取り組みを継続して推進しています。汎用型集塵機では、作業環境を改善するオプションの拡充を実施し、周辺機器開発にも注力しました。ガス処理分野においては、従来よりも大幅に省エネを実現した横置型の小型処理装置の開発に注力しております。
当セグメントに係る研究開発活動は、66百万円であります。

(4)搬送分野
主に、子会社の株式会社メイキコウが中心となって当分野の研究開発活動を行っております。
リフト関連では、集中給脂の見直しを行い配管方法の改良をいたしました。制御関連では、介護福祉機器への応用を目指し、パワーアシストシステムのテストを開始しました。
当セグメントに係る研究開発活動は、55百万円であります。

(5)特機分野
主に、当社及び子会社の新東ブイセラックス株式会社、新東エスプレシジョン株式会社が中心となって当分野の研究開発活動を行っております。
検査装置分野では、EV/HVの心臓部となるインバータの基幹部品となるパワー素子の電気特性を測定するテスタの測定範囲を拡張し、それと同時に低インダクタンス化を進めました。また、耐環境検査に対応した直線型高速・高精度チップハンドラの要素技術開発を行いました。新東ブイセラックス株式会社では、セラミックスを適用した新商品開発、新東エスプレシジョン株式会社では、電子部品などの微細な表面形状を測定できる卓上型の計測装置、「オプティフィス」を開発しました。
当セグメントに係る研究開発活動は、326百万円であります。




事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01541] S100237J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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