株式会社荏原製作所 研究開発活動 (2014年3月期)

当社グループの研究開発は、①事業を支える共通基盤技術とその融合による製品コア技術の研究開発、②中長期的展望に基づいた技術シーズの探索、③現有技術の拡張、新技術の実用化・新製品応用のための研究開発、④製品の改良・改善のための研究開発、に区分されます。①と②はコーポレートとカンパニーが密接に連携を取り、外部研究機関との共同研究等も利用しながら進め、③と④については個別の事業部門及びグループ各社が主体となって実施しました。当連結会計年度の研究開発費は64億65百万円です。
なお、これまで開発拠点を各カンパニー及び子会社の事業分野に直結する部門に配置し、主に事業化・製品化に重点を置いた研究開発活動を行ってきましたが、2014年4月にグループ全体の共通基盤技術、製品コア技術の研究開発を行う組織を当社コーポレート部門に設置しました。
セグメントごとの研究開発活動の状況は、以下のとおりです。

(風水力事業)

風水力事業分野では、中長期的に成長の持続が期待される、水インフラ、エネルギー(電力、石油・ガス)、環境(省エネ)などのグローバル市場向け製品のラインナップ拡充や製品力強化に取り組みました。また、海外グループ会社との共同開発を含め、「域産域消」に適した製品開発を推進しています。標準ポンプでは、引き続き省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発と市場浸透などを図りました。国内および中国市場への投入を完了したターボ冷凍機については、応用開発に取り組み製品拡充を図りました。基盤技術に関しては、開発スループットの一層の向上を目指した数値シミュレーション技術や最適化技術の強化、解析エンジニアリングの標準化、そして製品ライフサイクルを支えるサービス&サポート向け技術の開発・応用などに取り組みました。当連結会計年度の研究開発費は42億30百万円です。

(エンジニアリング事業)

エンジニアリング事業分野では、事業の中心が新設プラント建設から運営・維持管理(O&M)へ移行していることから、これまで以上に既存施設の更新、並びにO&Mに対する提案力とコスト競争力強化が求められる時代に移ってきています。このような状況を踏まえ、施設更新に伴う機能強化とライフサイクルコスト低減を可能とする新技術・新製品開発、並びに既存製品・保守運営技術の改良開発を推進しています。当連結会計年度の研究開発費は89百万円です。

(精密・電子事業)

精密・電子事業分野では、半導体デバイス製造プロセス用装置において、ウェーハの大口径化やチップの更なる微細化、3次元集積化などの要求に対応できるよう、装置の改良・改善及び新機種の開発に取り組んでいます。コンポーネント製品においては、半導体製造工場の省エネ化・省資源化を目指すグリーンファブ構想に対応すべく、更なる省エネ化及び環境負荷低減に貢献できる製品の開発に取り組んでいます。また、顧客との共同開発・コンソーシアムへの参画、さらには各大学との共同研究などを通して、次世代半導体プロセス技術における研究も継続しています。当連結会計年度の研究開発費は21億45百万円です。