有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027VU
フジテック株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 代表取締役 社長 | グローバル事業本部長兼中国担当 | 内 山 高 一 | 1951年7月16日生 | 1976年4月 | 当社入社 | (注)3 | 408 |
| 1978年12月 | 当社取締役 | ||||||
| 1981年12月 | 当社常務取締役 | ||||||
| 1989年11月 | 当社専務取締役 | ||||||
| 1992年6月 | 当社代表取締役副社長 | ||||||
| 2000年6月 | 当社代表取締役会長 | ||||||
| 2002年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
| 2003年8月 | 株式会社ウチヤマ・インターナショナル代表取締役社長(現任) | ||||||
| 2005年7月 | 当社執行役員社長(現任) | ||||||
| 2014年1月 | 当社グローバル事業本部長兼中国担当(現任) | ||||||
| 代表取締役副社長 | 国内事業本部長 | 関 口 岩太郎 | 1946年10月22日生 | 1974年4月 | 当社入社 | (注)3 | 29 |
| 2001年6月 | 当社取締役 | ||||||
| 2006年6月 | 当社子会社富士達股份有限公司 董事長 | ||||||
| 2007年4月 | 当社執行役員副社長(現任) | ||||||
| 2010年4月 | 当社代表取締役(現任) | ||||||
| 2012年4月 | 当社国内事業本部長(現任) | ||||||
| 取締役 | グローバル事業本部副事業本部長兼南アジア担当 | Narayanapillai Sugumaran ナラヤナピレー ・スグマラン | 1948年1月20日生 | 1974年7月 | 当社子会社Fujitec Singapore Corpn.Ltd.入社 | (注)3 | 5 |
| 1991年7月 | 同社Director | ||||||
| 2000年7月 | 同社President&Director(現任) | ||||||
| 2005年7月 | 当社南アジア担当(現任) | ||||||
| 2012年4月 | 当社専務執行役員(現任) | ||||||
| 2012年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 2014年1月 | 当社グローバル事業本部副事業本部長(現任) | ||||||
| 取締役 | 国内事業本部副事業本部長兼フィールド技術統括部担当兼安全統括本部担当兼グローバル事業本部グローバルモダニ事業推進センター長 | 岡 田 隆 夫 | 1954年2月4日生 | 1976年4月 | 当社入社 | (注)3 | 13 |
| 2007年4月 | 当社執行役員 | ||||||
| 2009年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
| 2012年4月 | 当社専務執行役員(現任) | ||||||
| 2012年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 2013年4月 | 当社国内事業本部副事業本部長兼フィールド技術統括部担当兼安全統括本部担当(現任) | ||||||
| 2014年1月 | 当社グローバル事業本部グローバルモダニ事業推進センター長 (現任) | ||||||
| 取締役 | 重 兼 壽 夫 | 1951年1月6日生 | 1974年4月 | 富士電機製造株式会社(現富士電機株式会社)入社 | (注)3 | 1 | |
| 2004年6月 | 富士電機デバイステクノロジー株式会社取締役 | ||||||
| 2006年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
| 2008年4月 | 同社取締役副社長 | ||||||
| 2008年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
| 2008年6月 | 富士電機ホールディングス株式会社(現富士電機株式会社)取締役 | ||||||
| 2009年6月 | 同社シニアエグゼクティブオフィサー | ||||||
| 2009年6月 | 当社取締役 | ||||||
| 2011年4月 | 富士電機株式会社執行役員専務 | ||||||
| 2012年4月 | 同社執行役員副社長 | ||||||
| 2012年6月 | 同社代表取締役 | ||||||
| 2014年6月 | 同社特別顧問(現任) | ||||||
| 2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 取締役 | 花 川 泰 雄 | 1945年2月3日生 | 1968年4月 | 株式会社日本長期信用銀行入行 | (注)3 | 10 | |
| 1992年6月 | 株式会社日本長期信用銀行証券運用企画部長 | ||||||
| 1997年6月 | 第一證券株式会社常務取締役 | ||||||
| 1998年6月 | ニッセイアセットマネジメント株式会社常務取締役 | ||||||
| 2003年9月 | 名古屋商科大学総合経営学部教授 | ||||||
| 2004年4月 | 名古屋商科大学会計ファイナンス学部教授 | ||||||
| 2007年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 取締役 | 佐 伯 照 道 | 1942年12月28日生 | 1968年4月 | 弁護士登録(大阪弁護士会) | (注)3 | 5 | |
| 1973年7月 | 八代・佐伯・西垣法律事務所(現北浜法律事務所・外国法共同事業)設立、パートナー(現任) | ||||||
| 2002年4月 | 大阪弁護士会会長、日本弁護士連合会副会長、近畿弁護士連合会理事長 | ||||||
| 2004年4月 | 国立大学法人京都大学監事 | ||||||
| 2005年10月 | 大阪府入札監視委員会委員長 | ||||||
| 2009年6月 | 当社監査役 | ||||||
| 2010年6月 | 岩井コスモホールディングス株式会社社外取締役(現任) | ||||||
| 2014年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 監査役 (常勤) | 野 木 正 彦 | 1947年11月25日生 | 1977年12月 | 当社入社 | (注)4 | 28 | |
| 1999年10月 | 当社執行役員 | ||||||
| 2007年4月 | 当社常務執行役員 | ||||||
| 2009年4月 | 当社専務執行役員 | ||||||
| 2009年6月 | 当社取締役 | ||||||
| 2012年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 監査役 (常勤) | 石 川 賢 一 | 1962年5月5日生 | 1985年4月 | 株式会社大和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 | (注)4 | ― | |
| 2004年3月 | 同行池袋支店営業第二部長 | ||||||
| 2005年12月 | 同行コンシューマーバンキング部スポーツ振興投票室室長 | ||||||
| 2007年6月 | 株式会社りそなホールディングス商品企画部長 | ||||||
| 2009年10月 | 株式会社りそな銀行コンシューマーバンキング部長 | ||||||
| 2010年10月 | 同行東京営業第三部長 | ||||||
| 2013年7月 | 同行業務サポート室アドバイザー | ||||||
| 2014年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 監査役 | 北 川 由 雄 | 1948年11月25日生 | 2001年1月 2003年7月 2006年7月 2009年4月 2009年6月 2012年6月 | 当社入社 当社執行役員 当社常務執行役員 当社専務執行役員 当社取締役 当社監査役(現任) | (注)4 | 22 | |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
| 監査役 | 中 野 正 信 | 1947年2月6日生 | 1970年8月 | 監査法人中央会計事務所入所 | (注)4 | 4 | |
| 1975年10月 | 公認会計士登録 | ||||||
| 1989年8月 | 中央新光監査法人代表社員 | ||||||
| 2000年9月 | 中野正信公認会計士事務所開設 所長(現任) | ||||||
| 2002年10月 | 税理士登録 | ||||||
| 2005年3月 | 税理士法人TAS設立 代表社員 (現任) | ||||||
| 2007年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 計 | 529 | ||||||
(注) 1 取締役 重兼 壽夫、花川 泰雄および佐伯 照道は、社外取締役であります。
2 監査役 中野 正信および石川 賢一は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4 監査役 中野 正信の任期は、2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時まで、監査役 石川 賢一の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時まで、監査役 野木 正彦および北川 由雄の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 各取締役の所有株式数には、当社役員持株会における本人の持分が含まれています。
6 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の意思決定の迅速化、経営の効率化、また、能力主義による人材の登用のため、執行役員制度を導入しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01622] S10027VU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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