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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10020GL

有価証券報告書抜粋 株式会社酉島製作所 沿革 (2014年3月期)

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年月沿革
1919年8月大阪市此花区酉島町にポンプ専門製作工場 酉島製作所を創設。
1928年4月株式会社酉島製作所を設立。
1941年12月現在地(大阪府高槻市宮田町)に本社及び工場全部を移転し、旧工場を閉鎖。
1949年5月大阪証券取引所に株式上場。
1969年8月サービス部門強化のため同部門を分離独立させ、酉島サービス株式会社(現 酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社))を設立。
1975年1月新鋳造工場完成。
1979年4月協和機工株式会社(現 持分法適用関連会社)を設立。
1979年10月本社新社屋完成。
1980年9月大阪証券取引所市場第一部上場。
1981年12月東京証券取引所市場第一部上場。
1982年3月第五機械工場完成。
1984年2月インドネシアに代理店 株式会社グナ エレクトロと共同出資でポンプ及び部品製造の合弁会社P.T.TORISHIMA GUNA INDONESIA(現 連結子会社)を設立。
1987年2月シンガポールに駐在員事務所(2000年9月 シンガポール支店へ昇格)を開設。
1987年12月第一機械工場増設。
1990年6月佐賀県武雄市に小型ポンプの生産子会社 株式会社九州トリシマ(現 連結子会社)を設立。
1991年3月インドネシアに鋳物工場の合弁会社 P.T.GETEKA FOUNINDO(現 連結子会社)を設立。
1992年8月佐賀県武雄市に九州工場完成。
1994年10月香港に現地法人酉島ポンプ香港有限公司(現 連結子会社)を設立。
1999年5月インドネシアにエンジニアリング業務及びアフタサービスを行う合弁会社 P.T.TORISHIMA GUNA ENGINEERING(現 連結子会社)を設立。
2000年8月株式会社風力エネルギー開発を設立。
2001年2月新第三機械工場完成、第一機械工場ポンプ性能試験設備及び開発試験場設備の増強。
2002年3月株式会社立川シーエスセンターを設立。
2002年10月ドイツに電力供給事業を主目的としたLOIKUM WINDPARK GMBH.(現 連結子会社)を設立。
2002年11月アラブ首長国連邦に中東支店を開設。
2003年7月株式会社玄海風力エネルギー開発を設立。
2003年12月株式会社大星山風力エネルギー開発を設立。
2004年5月SMITECH ENGINEERING PTE LTD.(現 持分法適用関連会社)の株式を新規取得。
2004年6月昭和メンテナンス工業株式会社(現 連結子会社)を買収。
2008年6月TORISHIMA EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2009年4月酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社)の事業を当社が譲受。
2009年4月株式会社風力エネルギー開発を存続会社として、株式会社玄海風力エネルギー開発と株式会社大星山風力エネルギー開発の計3社で合併。
2009年8月酉島ポンプ(天津)有限公司(現 連結子会社)を設立。
2009年12月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.(現 連結子会社)を設立。
2010年5月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。
2010年9月KRG INDUSTRIES LTD.の株式を追加取得。
2010年9月イオスエンジニアリング アンド サービス株式会社(現 持分法適用関連会社)の株式を新規取得。
2011年5月TORISHIMA EUROPE PROJECTS LTD.(現 連結子会社)を設立。
2013年6月FLUID EQUIPMENT DEVELOPEMENT COMPANY,LLC.(現 持分法適用関連会社)及びFEDCO REALESTATE HOLDINGS,LLC.(現 持分法適用関連会社)の出資持分を新規取得。
2014年2月KRG INDUSTRIES LTD.の株式を売却。
2014年3月株式会社風力エネルギー開発、株式会社立川シーエスセンター、株式会社牧之原風力エネルギー開発及び株式会社吉備風力エネルギー開発の合計4社を当社に合併。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01636] S10020GL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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