株式会社日阪製作所 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		前田 雄一	1950年9月10日生	1974年4月 当社入社 2004年3月 熱交機部部長 2006年4月 熱交換器事業本部本部長 2006年6月 取締役熱交換器事業本部本部長 2009年6月 常務取締役営業担当兼熱交換器事業本部本部長兼東京支店管掌 2010年3月 常務取締役営業担当兼東京支店管掌 2010年6月 専務取締役営業担当兼東京支店管掌 2011年6月 代表取締役社長(現任)	(注) 3	18
専務取締役	営業・経営戦略担当兼名古屋支店管掌	寺田 正三	1948年7月8日生	1972年4月 当社入社 2006年3月 熱交機部営業部部長 2007年6月 熱交換器事業本部営業部統括部長 2009年6月 取締役熱交換器事業本部営業部部長 2010年3月 取締役熱交換器事業本部本部長 2011年6月 常務取締役営業担当兼熱交換器事業本部本部長 2012年3月 常務取締役営業担当 2012年6月 常務取締役営業担当兼経営戦略室室長兼東京支店管掌 2013年3月 常務取締役営業・経営戦略担当兼東京支店管掌 2014年3月 常務取締役営業・経営戦略担当兼名古屋支店管掌 2014年6月 専務取締役営業・経営戦略担当兼名古屋支店管掌(現任)	(注) 3	4
常務取締役	生活産業機器事業本部担当兼東京支店支店長	中崎 薫	1949年7月10日生	1974年4月 当社入社 2009年3月 生活産業機器事業本部本部長 2010年6月 取締役生活産業機器事業本部本部長 2014年3月 取締役生活産業機器事業本部担当兼東京支店支店長 2014年6月 常務取締役生活産業機器事業本部担当兼東京支店支店長(現任)	(注) 3	7
常務取締役	熱交換器事業本部本部長	中村 淳一	1951年5月26日生	1974年4月 当社入社 2006年3月 熱交換器事業本部設計開発部部長 2010年6月 熱交換器事業本部設計開発部統括部長 2011年6月 取締役熱交換器事業本部設計開発部部長 2012年3月 取締役熱交換器事業本部本部長 2014年6月 常務取締役熱交換器事業本部本部長(現任)	(注) 3	3
取締役	事業所所長兼技術部部長	岩本 等	1951年2月10日生	1973年4月 当社入社 2010年3月 技術・監査部部長 2010年6月 技術・監査部統括部長 2011年3月 技術部統括部長 2013年6月 取締役技術部部長 2014年6月 取締役事業所所長兼技術部部長(現任)	(注) 3	5

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	生活産業機器事業本部本部長	竹下 好和	1957年11月4日生	1981年3月 当社入社 2012年3月 生活産業機器事業本部製造部部長 2014年3月 生活産業機器事業本部本部長 2014年6月 取締役生活産業機器事業本部本部長(現任)	(注) 3	3
取締役	経営管理部部長兼人間部部長	船越 俊之	1958年9月15日生	1981年3月 当社入社 2009年3月 熱交換器事業本部製造部部長 2013年3月 経営管理部部長 2014年3月 経営管理部部長兼人間部部長 2014年6月 取締役経営管理部部長兼人間部部長(現任)	(注) 3	1
取締役		冨安 達二	1958年3月17日生	1980年4月 日新製鋼株式会社入社 2006年4月 同社鋼管販売部長 2007年4月 同社販売統括部長 2009年4月 日新鋼管株式会社営業部長 2009年6月 同社取締役営業部長 2011年4月 同社代表取締役社長 2013年4月 日新製鋼株式会社執行役員大阪支社長(現任) 2013年6月 当社取締役(現任)	(注) 3	-
常勤監査役		山田 卓夫	1948年1月1日生	1970年4月 当社入社 2012年1月 当社退職 2012年3月 当社顧問就任(内部監査室担当) 2012年6月 常勤監査役(現任)	(注) 4	14
監査役		田中 等	1952年5月7日生	1979年4月 弁護士登録 2003年4月 大阪弁護士会副会長 2005年4月 弁護士連合会代議員 2008年6月 当社監査役(現任)	(注) 5	-
監査役		平意 達雄	1949年8月26日生	1972年4月 大阪国税局入局 2008年7月 同局西税務署長 2009年7月 同局退局 2009年8月 税理士登録 2012年6月 当社監査役(現任)	(注) 5	-
				計		55

(注)1.取締役冨安達二は「社外取締役」であります。
2.監査役田中等、監査役平意達雄は「社外監査役」であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間