有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029FE
株式会社PILLAR 沿革 (2014年3月期)
当社は、1924年5月、創業者、岩波嘉重が船舶用レシプロエンジンのシリンダーグランド用としてセミメタリック製ピラーパッキンを考案し、日本ピラー工業所を創設したのが前身です。
年月 | 経過 |
1924年5月 | 神戸市灘区に日本ピラー工業所を創設 |
1926年8月 | 大阪市淀川区(現・本社所在地)に工場を新設、工業用漏止めパッキンの本格的生産を開始 |
1932年6月 | 自動車用及び船舶エンジン用ガスケットの生産を開始 |
1948年5月 | 株式会社に改組し、資本金2百万円で日本ピラー工業㈱を設立 |
1948年10月 | 東京出張所(現・東京支店)を開設 |
1951年4月 | わが国で最初にメカニカルシール(軸封装置)を開発し、生産を開始 |
1952年10月 | 高温・高圧管フランジ用バーチカルガスケットを開発 |
1952年10月 | ふっ素樹脂製品(商品名ピラフロン)の生産を開始 |
1963年3月 | ガスケット事業部を分離、大阪ガスケット工業㈱に現物出資し日本ガスケット㈱を設立 |
1967年9月 | 兵庫県三田市に三田工場を新設 |
1972年4月 | ピラー不動産㈱(現・北陸ピラー㈱)を設立(現・連結子会社) |
1977年5月 | ピラーサービス販売㈱を設立(現・連結子会社) |
1980年3月 | 日高精工㈱(現・連結子会社)に資本参加 |
1982年7月 | 中部ピラーサービス販売㈱を設立(現・連結子会社) |
1984年5月 | 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に上場 |
1985年5月 | ピラー電子工業㈱を設立 |
1987年4月 | 敦賀ピラー㈱を設立(1990年11月北陸ピラー㈱に商号変更) |
1987年4月 | 東京ピラー㈱を設立(現・連結子会社) |
1989年4月 | ピラー電子工業㈱とピラー不動産㈱を合併し、ピラー産業㈱に社名変更 |
1989年10月 | 京都府福知山市に福知山工場を新設 |
1990年12月 | ピラーテック㈱(現・ピラーエンジニアリングサービス㈱)を設立(現・連結子会社) |
1993年6月 | シンガポールに東南アジアの販売拠点として日本ピラーシンガポール㈱を設立(現・連結子会社) |
1994年6月 | プロテック㈱(現・日本ピラー九州㈱)を設立(現・非連結子会社) |
1994年12月 | エヌピイ工業㈱を設立(現・連結子会社) |
1995年9月 | 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄の解除を受け大阪証券取引所市場第二部に上場 |
1996年4月 | 関東ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立(現・連結子会社) |
1997年2月 | 台湾においてリエンフーラバープロダクツリミテッドとの合弁会社リエンフーピラー㈱を設立(現・連結子会社) |
1999年9月 | 米国に日本ピラーアメリカ㈱を設立(現・連結子会社) |
2001年1月 | 東京証券取引所市場第二部に上場 |
2001年3月 | 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場 |
2001年6月 | リエンフーピラー㈱(現・台湾ピラー工業㈱)を100%出資子会社とするため、リエンフーラバープロダクツリミテッド保有の全株式を追加取得 |
1926年11月 | 大豊工業㈱による日本ガスケット㈱の株式の株式公開買付けに応じ、株式のすべてを譲渡 |
1926年12月 | 中華人民共和国に蘇州ピラー工業有限公司を設立(現・連結子会社) |
2005年2月 | 熊本県合志市に九州工場を新設 |
2005年3月 | 山陽ピラーエンジニアリングサービス㈱を設立(現・連結子会社) |
2006年1月 | ピラー産業㈱が北陸ピラー㈱を吸収合併し、商号を北陸ピラー㈱に変更 |
2006年11月 | ピラーテクノ㈱を設立(現・非連結子会社) |
2007年4月 | 中華人民共和国に上海ピラートレーディング有限公司を設立(現・非連結子会社) |
2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券取引所市場第一部に統合 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01645] S10029FE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。