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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001G8X

有価証券報告書抜粋 株式会社長府製作所 役員の状況 (2013年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役会長
(代表取締役)
川上 康男1946年12月21日生
1971年2月当社入社
1983年4月当社東京営業所長
1985年3月当社取締役東京営業所長に就任
1987年3月当社取締役宇都宮工場長に就任
1997年12月

2012年3月
当社取締役社長(代表取締役)に就任
当社取締役会長(代表取締役)に就任(現任)
(注)23,375
取締役社長
(代表取締役)
橋本 和洋1952年3月1日生
1975年4月当社入社
1998年4月当社滋賀工場製造部長
2004年3月当社取締役滋賀工場長に就任
2009年5月当社取締役製造本部長に就任
2010年4月
2012年3月
当社常務取締役に就任
当社取締役社長(代表取締役)に就任(現任)
(注)274
取締役技術部長種田 清隆1955年2月3日生
1979年3月当社入社
2005年4月当社技術部次長
2006年4月当社技術部長
2008年3月当社取締役技術部長に就任(現任)
(注)232
取締役宇都宮工場長中村 修一1955年9月26日生
1978年3月当社入社
2006年9月当社宇都宮工場営業部長
2009年4月当社滋賀工場営業部長
2010年3月当社取締役滋賀工場営業部長に就任
2010年4月当社取締役滋賀工場長に就任
2014年3月当社取締役宇都宮工場長に就任(現任)
(注)232
取締役営業部長和田 健1957年4月28日生
1982年3月当社入社
2010年4月当社宇都宮工場営業部長
2013年1月当社営業部長
2013年3月当社取締役営業部長に就任(現任)
(注)230
取締役製造部長江川 芳明1957年10月8日生
1982年1月当社入社
2011年6月当社宇都宮工場製造部長
2013年10月当社製造部長
2014年3月当社取締役製造部長に就任(現任)
(注)21
取締役東京支店長林 徹郎1960年8月21日生
1985年4月当社入社
2010年4月当社開発部長
2013年10月当社東京支店長
2014年3月当社取締役東京支店長に就任(現任)
(注)21
取締役総務部長川上 康弘1962年7月1日生
2004年10月当社入社
2011年4月当社総務部長
2014年3月当社取締役総務部長に就任(現任)
(注)2-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役日野 正明1950年12月13日生
1973年3月当社入社
2002年4月当社総務部長
2006年3月当社取締役総務部長に就任
2009年9月
2013年3月
当社取締役東京支店長に就任
当社監査役に就任(現任)
(注)333
監査役梅田 忠明1947年6月4日生
1972年3月当社入社
1998年4月当社業務部長
2004年3月
2012年3月
当社取締役営業部長に就任
当社監査役に就任(現任)
(注)454
監査役山元 浩1958年3月1日生
1985年4月弁護士登録
1988年4月事務所開業
1998年1月当社顧問弁護士
2000年3月当社監査役に就任(現任)
(注)5-
監査役福田 浩一1953年1月15日生
1976年4月㈱山口銀行入行
2002年6月同行取締役
2004年6月同行代表取締役頭取(現任)
2006年10月㈱山口フィナンシャルグループ代表取締役社長(現任)
2010年3月当社監査役に就任(現任)
(注)6-
3,632
(注)1.監査役 山元浩及び福田浩一は、社外監査役であります。
2.2014年3月14日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2013年3月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2012年3月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2011年3月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2014年3月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01659] S1001G8X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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