有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001YIC
株式会社小森コーポレーション 研究開発活動 (2014年3月期)
事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
研究開発活動は、当社グループの事業戦略に基づき重要度及び緊急度の高い課題に重点的に取組んでおります。
当連結会計年度における当社の重要な研究開発成果は次の通りであります。
リスロンGシリーズの性能を継承しながら全く新しい機種として、「リスロン GX40RP」を開発しました。これは、当社独自のH-UV(ハイブリッドUV乾燥システム)またはUV乾燥装置を搭載するオフセットオンデマンド対応の両面印刷機で、先刷り面を印刷したあと、用紙を反転することなく後刷り面を印刷する両面ワンパスの機械構成です。紙尻余白が不要となり、用紙サイズを最小限に抑えて、用紙コストの低減を実現すると共に、薄紙から厚紙・パッケージまで優れた紙厚特性で安定した高速紙搬送を実現しています。さらに、全色同時版交換装置を搭載しており、印刷準備時間を大幅に短縮しています。
また、リスロンAシリーズの新ラインナップとして、A全判反転機構付オフセット枚葉印刷機「リスロンA37P」を開発しました。高い基本性能を踏襲しながら、反転機構を搭載したことで、両面印刷と片面印刷、薄紙印刷と厚紙印刷を1台で可能にする多機能印刷機で、高品質なページ物印刷や、学参物、辞書、コミック等の幅広いオーダーに対応します。
輪転機ではB縦半裁輪転機システム35Sに「速乾システムのH-UV」と「B4×2P出しを可能にした新型シーター」を搭載した機械を開発し、つくばプラントにて開催された東西合同システム会にて実演を行いました。
さらに、一昨年ドイツで開催された「drupa2012」で発表したコニカミノルタとの共同開発によるインクジェットデジタルプリンティングシステム「インプレミア IS29」を、昨年9月にアメリカのシカゴで開催された「PRINT 13」及び10月に東京ビッグサイトで開催された「JGAS 2013」に技術展示いたしました。
なお、当連結会計年度の研究開発費は、4,184百万円(売上高比4.6%)であります。
当連結会計年度における当社の重要な研究開発成果は次の通りであります。
リスロンGシリーズの性能を継承しながら全く新しい機種として、「リスロン GX40RP」を開発しました。これは、当社独自のH-UV(ハイブリッドUV乾燥システム)またはUV乾燥装置を搭載するオフセットオンデマンド対応の両面印刷機で、先刷り面を印刷したあと、用紙を反転することなく後刷り面を印刷する両面ワンパスの機械構成です。紙尻余白が不要となり、用紙サイズを最小限に抑えて、用紙コストの低減を実現すると共に、薄紙から厚紙・パッケージまで優れた紙厚特性で安定した高速紙搬送を実現しています。さらに、全色同時版交換装置を搭載しており、印刷準備時間を大幅に短縮しています。
また、リスロンAシリーズの新ラインナップとして、A全判反転機構付オフセット枚葉印刷機「リスロンA37P」を開発しました。高い基本性能を踏襲しながら、反転機構を搭載したことで、両面印刷と片面印刷、薄紙印刷と厚紙印刷を1台で可能にする多機能印刷機で、高品質なページ物印刷や、学参物、辞書、コミック等の幅広いオーダーに対応します。
輪転機ではB縦半裁輪転機システム35Sに「速乾システムのH-UV」と「B4×2P出しを可能にした新型シーター」を搭載した機械を開発し、つくばプラントにて開催された東西合同システム会にて実演を行いました。
さらに、一昨年ドイツで開催された「drupa2012」で発表したコニカミノルタとの共同開発によるインクジェットデジタルプリンティングシステム「インプレミア IS29」を、昨年9月にアメリカのシカゴで開催された「PRINT 13」及び10月に東京ビッグサイトで開催された「JGAS 2013」に技術展示いたしました。
なお、当連結会計年度の研究開発費は、4,184百万円(売上高比4.6%)であります。
事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01667] S1001YIC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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