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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100259P

有価証券報告書抜粋 THK株式会社 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは、子会社36社及び関連会社3社で構成されております。
産業用機器関連事業は直動システムを中心とした機械装置等の関連部品の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送用機器関連事業は、自動車や二輪車などの輸送用機器向けにステアリング部品、サスペンション部品等の開発設計、製造販売を行っております。
直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。直動システムは、機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。
こうした特長から、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器からアミューズメント機器や地震の揺れから建物を守る免制震装置等にいたるまで幅広い分野に採用されております。

当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。
日本国内においては、工作機械、産業機械、半導体関連装置メーカー及び代理店等には当社が直接販売し、その他メーカーの一部及びその他の代理店の一部には、トークシステム株式会社が販売を担当しております。また、当社が製造している直動システムの一部については、THKインテックス株式会社及びTHK新潟株式会社が製造を担当しております。
THKリズム株式会社は、ボールジョイント等を国内外の輸送用機器メーカー向けに製造販売しております。THKインテックス株式会社は、産業機械の製造販売を行っており、当社から直動システム等を購入しております。また、当社はTHKインテックス株式会社より製造用機械の一部を購入しております。
米州においては、THK America, Inc.が当社の製品の販売を担当しております。また、THK Manufacturing of America, Inc.が当社の製品の製造を担当しております。
欧州においては、THK GmbH及びTHK France S.A.S.が当社の製品の販売を担当しております。またTHK Manufacturing of Europe S.A.S.が当社の製品の製造を担当しております。
中国においては、THK(中国)投資有限公司、THK(上海)国際貿易有限公司が当社の製品の販売を担当しております。また、大連THK瓦軸工業有限公司、THK(無錫)精密工業有限公司、THK(遼寧)精密工業有限公司が製造を担当しております。
その他の地域においては、THK TAIWAN CO., LTD.(台湾)、THK LM SYSTEM Pte. Ltd.(シンガポール)及び当社の関連会社である三益THK株式会社(韓国)が当社の製品の販売を担当しております。


事業の状況について系統図で示すと次のとおりであります。


セグメントの区分
日本 ・・・・ THK株式会社、THK新潟株式会社、THKインテックス株式会社、トークシステム株式会社、T HKリズム株式会社、THKリズム九州株式会社
米州 ・・・・ THK America, Inc.、THK Manufacturing of America, Inc.、THK RHYTHM NORTH AMERICA CO., LTD.
欧州 ・・・・ THK GmbH、THK Manufacturing of Europe S.A.S.、THK Manufacturing of Ireland Ltd.
中国 ・・・・ THK(上海)国際貿易有限公司、THK(中国)投資有限公司、大連THK瓦軸工業有限公司、THK(遼寧)精密工業有限公司、THK(無錫)精密工業有限公司、蒂業技凱力知茂(広州)汽車配件有限公司
その他 ・・・ THK TAIWAN CO., LTD.、THK LM SYSTEM Pte. Ltd.、三益THK株式会社、THK RHYTHM (THAILAND)CO., LTD.
※主な関係会社について記載しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01678] S100259P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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