有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027PS
株式会社コンセック 研究開発活動 (2014年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループの研究開発は、当社技術製造部を主体として工事・販売の関連部門等から広く情報を収集しながら、建設工事等に係る新施工技術および新製品開発・改良の研究活動を行っております。
現在の研究開発スタッフは、グループ全員で10名在籍し、これは総従業員の2.3%に相当しております。当連結会計年度における事業の種類別セグメントごとの研究目的、主要課題、研究成果および研究開発費は次のとおりであります。
なお、当連結会計年度の研究開発費は81,904千円となっております。
(1)切削機具事業
鉄筋コンクリートに穴あけ・切断をする工具機器等を研究開発する目的で活動を行った結果、主な成果は次のとおりで、研究開発費は81,904千円であります。
① 給水タンクの開発
従来品T-13Aのラインナップ追加として、樹脂製タンクの安価品を製品化したものです。
② ドリルヘッド モデルチェンジの開発
従来販売していたヨーロッパ向けSPN-201Uiをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
③ ドリルヘッド モデルチェンジの開発
SPZ-250U2iをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
④ ギヤドモータ モデルチェンジの開発
SPM-300U2iをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
⑤ φ200~250樹脂ガイドプーリGX組の改良
ブラケットの肉厚を増やし、強度アップ品に変更しました。
⑥ OEMコアドリルの開発
国内向けのOEM開発商品で、コアドリル2種および関連オプション品8点を設計製作しました。
(2)特殊工事事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(3)建設・生活関連品事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(4)工場設備関連事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(5)介護事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(6)IT関連事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
現在の研究開発スタッフは、グループ全員で10名在籍し、これは総従業員の2.3%に相当しております。当連結会計年度における事業の種類別セグメントごとの研究目的、主要課題、研究成果および研究開発費は次のとおりであります。
なお、当連結会計年度の研究開発費は81,904千円となっております。
(1)切削機具事業
鉄筋コンクリートに穴あけ・切断をする工具機器等を研究開発する目的で活動を行った結果、主な成果は次のとおりで、研究開発費は81,904千円であります。
① 給水タンクの開発
従来品T-13Aのラインナップ追加として、樹脂製タンクの安価品を製品化したものです。
② ドリルヘッド モデルチェンジの開発
従来販売していたヨーロッパ向けSPN-201Uiをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
③ ドリルヘッド モデルチェンジの開発
SPZ-250U2iをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
④ ギヤドモータ モデルチェンジの開発
SPM-300U2iをモデルチェンジしたものです。
新開発の日本製モータを搭載し、アマチュアピニオン耐久性向上、騒音低減、実用域のトルクアップなどの改良を盛り込んだモデルチェンジ品です。
⑤ φ200~250樹脂ガイドプーリGX組の改良
ブラケットの肉厚を増やし、強度アップ品に変更しました。
⑥ OEMコアドリルの開発
国内向けのOEM開発商品で、コアドリル2種および関連オプション品8点を設計製作しました。
(2)特殊工事事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(3)建設・生活関連品事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(4)工場設備関連事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(5)介護事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
(6)IT関連事業
当連結会計年度において該当する研究開発活動はありませんでした。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01686] S10027PS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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