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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BLP

有価証券報告書抜粋 株式会社石井工作研究所 役員の状況 (2014年3月期)


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役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所 有
株式数
(千株)
代表取締役社 長石井 光明1944年2月29日生1966年4月 石井工作研究所入社
1979年1月 当社山香工場長
1984年4月 当社取締役杵築工場長
1985年2月 当社取締役大阪営業所長
1995年4月 当社取締役製品サービス課長
1996年3月 当社取締役生産管理部長
1999年6月 当社取締役退任
2004年4月 当社定年退職後再雇用
2012年6月 当社取締役技術部長
2014年5月 当社代表取締役社長(現任)
(注)2148
常務取締役石井 仁海1938年1月12日生1966年4月 石井工作研究所入社
1979年1月 当社取締役工場長
1992年4月 当社取締役製造部長
1994年8月 当社取締役製造部長兼本社工場長
1999年6月 当社取締役製造部長兼技術部長
2005年4月 当社取締役技術部長
2006年6月 当社取締役技術部長兼大分曲工場長
2012年6月 当社執行役員
2014年6月 当社常務取締役(現任)
(注)2
(注)5
138
取締役技術部長重松 秀信1956年7月7日生1979年4月 セナー株式会社入社
1982年5月 当社入社
1992年5月 当社製造部第2設計課長
1995年4月 当社営業部第2営業課長
1996年3月 当社製造部技術図面課長
2001年10月 当社技術部技術課長
2014年4月 当社技術部技第3設計課長
2014年6月 当社取締役技術部長(現任)
(注)2-
取締役総務経理部長時枝 典生1959年9月8日生1983年4月 当社に入社
1995年4月 当社総務課長
2014年6月 当社取締役総務経理部長(現任)
(注)2-
監査役
(常勤)
衛藤 良一1955年12月27日生1978年4月 当社入社
1988年4月 開発室長に就任
1992年12月 当社退社
1993年4月 衛藤カイロプラクティク院設立 院長に就任(現任)
1998年6月 当社監査役(現任)
(注)37
監査役姫野 昭雄1942年2月15日生1961年4月 熊本国税局入局
1991年7月 種子島税務署長に就任
1995年7月 延岡税務署長に就任
1996年7月 熊本国税局課税部所得税課長に就任
1999年7月 熊本国税局徴収部長に就任
2000年8月 税理士開業(現任)
2004年6月 当社監査役(現任)
(注)3-
監査役伊東 徳1948年8月31日生1976年4月 大分工業高等専門学校助手
1977年4月 同校機械工学科講師
1984年4月 同校機械工学科助教授
2009年1月 同校機械工学科教授
2012年3月 同校退官
2012年4月 同校再雇用及び大分大学非常勤講師
2014年4月 大分大学及び大分工業高等専門学校非常勤
講師(現任)
2014年6月 当社監査役(現任)
(注)4-
295
(注)1 監査役 姫野昭雄、監査役 伊東徳は、社外監査役であります。
2 前代表取締役社長 石井見敏氏は、2014年5月13日に逝去し、同日をもって代表取締役社長を退任いたしました。
3 2014年6月26日開催の定時株主総会の終結のときから2年間
4 2012年6月27日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
5 2014年6月26日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
6 常務取締役 石井仁海は、代表取締役社長 石井光明の兄であります。
7 当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏 名生年月日略 歴所有株式数(千株)
徳田 靖之1944年4月30日生1969年4月 弁護士登録
1973年8月 大分県弁護士会入会
徳田靖之法律事務所開設
2005年4月 弁護士法人徳田法律事務所所長に就任
2006年6月 当社補欠監査役
2013年8月 当社監査役
2014年6月 当社補欠監査役(現任)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01707] S1002BLP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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