有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100239U
株式会社タクミナ 研究開発活動 (2014年3月期)
事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社の研究開発活動は、総合研究開発センターを中心に、コア技術の追求と確立を目指しております。総合研究開発センターは、当社のコア技術であるダイヤフラム及び殺菌・滅菌に関する基礎技術を追求する「要素技術研究」グループとポンプ及び計測制御機器の開発・製品化研究を担う「開発」グループで構成されております。
また、総合研究開発センターは、半世紀以上にわたり蓄積したノウハウと最新の技術力に加え、技術部及び営業本部とも密接に連携することで、お客様のニーズを的確に取り入れた価値創造型製品の開発にも注力しております。
当事業年度における主な活動は次のとおりです。
○ 理化学市場向け少容量スムーズフローポンプ研究
企業や大学の研究所等での研究開発用途向け少容量スムーズフローポンプの開発に取組みました。お客様の研究開発段階から生産プロセスにいたるまで、一貫してカバーすることができる製品ラインナップの整備に向け、開発活動を継続します。2013年9月開催の展示会JASIS2013では、サンプル機を出展し、ユーザー評価の収集活動を行いました。
○ 移送の難しい液体に関する研究
前事業年度に設置した溶剤環境試験室を活用し、お客様と共同で難移送液の課題解決に向けた研究や実液での立会試験を実施しました。これにより、多数の受注につながる成果を得たとともに、新市場・新用途の開拓と新製品開発に向けたノウハウの蓄積も行なうことが出来ました。
〇 新素材のチタン合金等を用いた金属製ダイヤフラムの開発
研磨性のある液体の使用など、過酷な状況においても、長寿命・メンテナンスフリーを実現できるダイヤフラムポンプの開発に向けた取り組みの一環として、新素材のチタン合金を用いてダイヤフラムの試作品を製作しました。また、この取り組みは、2013年度兵庫県COEプログラム推進事業に採択され、産官学共同で製品化に向けて取り組みを行うこととなりました。
○ 基盤技術の強化に向けた要素技術研究
上記のほかにも、水処理、滅菌・殺菌市場をはじめ、これまで培ってきた液体コントロール技術や滅菌・殺菌技術を駆使して、お客様のニーズにこたえる高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を行っております。
なお、当事業年度における研究開発費の総額は219百万円であります。
また、総合研究開発センターは、半世紀以上にわたり蓄積したノウハウと最新の技術力に加え、技術部及び営業本部とも密接に連携することで、お客様のニーズを的確に取り入れた価値創造型製品の開発にも注力しております。
当事業年度における主な活動は次のとおりです。
○ 理化学市場向け少容量スムーズフローポンプ研究
企業や大学の研究所等での研究開発用途向け少容量スムーズフローポンプの開発に取組みました。お客様の研究開発段階から生産プロセスにいたるまで、一貫してカバーすることができる製品ラインナップの整備に向け、開発活動を継続します。2013年9月開催の展示会JASIS2013では、サンプル機を出展し、ユーザー評価の収集活動を行いました。
○ 移送の難しい液体に関する研究
前事業年度に設置した溶剤環境試験室を活用し、お客様と共同で難移送液の課題解決に向けた研究や実液での立会試験を実施しました。これにより、多数の受注につながる成果を得たとともに、新市場・新用途の開拓と新製品開発に向けたノウハウの蓄積も行なうことが出来ました。
〇 新素材のチタン合金等を用いた金属製ダイヤフラムの開発
研磨性のある液体の使用など、過酷な状況においても、長寿命・メンテナンスフリーを実現できるダイヤフラムポンプの開発に向けた取り組みの一環として、新素材のチタン合金を用いてダイヤフラムの試作品を製作しました。また、この取り組みは、2013年度兵庫県COEプログラム推進事業に採択され、産官学共同で製品化に向けて取り組みを行うこととなりました。
○ 基盤技術の強化に向けた要素技術研究
上記のほかにも、水処理、滅菌・殺菌市場をはじめ、これまで培ってきた液体コントロール技術や滅菌・殺菌技術を駆使して、お客様のニーズにこたえる高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を行っております。
なお、当事業年度における研究開発費の総額は219百万円であります。
事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01711] S100239U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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