株式会社タカトリ 役員の状況 (2014年9月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
代表取締役会長		髙鳥 王昌	1925年3月18日生	1956年10月 当社設立 代表取締役社長 2002年6月 当社代表取締役会長 2006年12月 当社取締役名誉会長 2008年12月 当社代表取締役名誉会長 2009年10月 当社代表取締役会長(現任)	(注)3	344
代表取締役社長		北村 吉郎	1947年9月12日生	1966年3月 当社入社 1995年10月 当社管理本部副本部長 1996年12月 当社取締役管理本部長 2001年10月 当社取締役経理本部長 2002年4月 当社取締役管理本部長 2003年10月 当社常務取締役管理本部長 2004年10月 当社常務取締役経営企画室長 2004年11月 奈良県ハイテク工場団地協同組合代表理事(現任) 2009年10月 当社常務取締役新規事業創出及び管理部門担当 2010年4月 当社取締役副社長新規事業創出及び管理部門担当 2012年10月 当社代表取締役社長(現任)	(注)3	45
取締役副社長	経営企画本部長	増田 誠	1963年7月8日生	1986年4月 当社入社 2004年10月 当社執行役員営業本部営業管理部長 2006年10月 当社執行役員営業本部副本部長兼営業管理部長 2009年10月 当社執行役員営業本部長 ウインテスト株式会社取締役 2010年12月 当社取締役営業本部長兼営業統括室長 2013年10月 当社取締役副社長兼経営企画本部長(現任)	(注)3	4
専務取締役		松田 武晴	1950年1月11日生	1973年3月 当社入社 2002年4月 当社営業本部海外営業部長 2002年10月 当社執行役員営業本部海外営業部長 2003年4月 当社執行役員営業本部副本部長 2006年10月 当社執行役員営業本部長 2006年12月 当社取締役営業本部長 2009年10月 当社取締役新規事業創出及び営業部門担当 2013年10月 当社取締役 2014年10月 当社専務取締役(現任)	(注)3	4
取締役	生産調達本部長	大西 正純	1960年8月25日生	1997年11月 当社入社 2003年4月 当社管理本部経理部長 2004年10月 当社執行役員管理本部長兼経理部長 2008年12月 当社取締役管理本部長兼経理部長 2013年7月 当社取締役管理本部長 2013年10月 ウインテスト株式会社取締役(現任) 2014年10月 当社取締役生産調達本部長(現任)	(注)3	9
取締役		出口 昌道	1959年2月4日生	1984年7月 当社入社 2003年4月 当社生産本部第二製造部長 2006年10月 当社執行役員生産本部第二製造部長 2009年4月 当社執行役員生産本部電子機器製造部長 2009年10月 当社執行役員生産本部副本部長 2010年12月 当社取締役生産本部長 2013年10月 当社取締役(現任)	(注)3	4
取締役	管理本部長兼経 理部長	岡島 史幸	1954年9月15日生	1974年4月 大阪国税局 入局 2013年7月 当社入社 当社管理本部経理部長 2013年9月 税理士登録 2014年10月 当社管理本部長兼経理部長 2014年12月 当社取締役管理本部長兼経理部長(現任)	(注)1 (注)3	12

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
常勤監査役		大島 章良	1954年11月12日生	2013年6月 南都地所株式会社常務取締役(代表取締役) 2014年11月 当社入社 管理本部管理本部長付 2014年12月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	-
監査役		山田 磯子	1945年3月3日生	1970年4月 大阪弁護士会登録 1981年6月 山田磯子法律事務所(現さざんか法律事務所)開業、所長(現任) 2001年12月 当社監査役(現任)	(注)5	-
監査役		大西 大介	1941年6月25日生	1966年5月 関西電業株式会社(現株式会社カナック)取締役 1988年5月 同社代表取締役社長 2007年6月 同社代表取締役会長 2008年6月 同社相談役 2012年12月 当社監査役(現任) 2014年6月 株式会社カナック名誉顧問(現任)	(注)5	-
				計		426

(注)1.取締役岡島 史幸は代表取締役会長髙鳥 王昌の女婿であります。
2.監査役山田 磯子及び監査役大西 大介は、社外監査役であります。
3.2014年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.前任者の辞任に伴う就任であるため、当社の定款の定めにより前任者の任期満了までとなります。
前任者の任期は2012年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.2012年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。