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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002847

有価証券報告書抜粋 ナブテスコ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長最高経営
責任者
(CEO)
小 谷 和 朗1951年9月15日生2003年9月P.T.Pamindo TIGA T 副社長(注)313
2008年5月当社 パワーコントロール
カンパニー営業部長
2009年6月同 執行役員
2010年6月同 取締役、企画本部長
2011年6月同 代表取締役社長(現)、
最高経営責任者(CEO)(現)
代表取締役住環境
カンパニー社長
三 代 洋 右1952年4月14日生2004年10月当社 パワーコントロール
カンパニー計画部長
(注)325
2006年6月同 執行役員
2008年6月同 取締役、企画本部副本部長
2009年6月同 企画本部長
2010年6月同 住環境カンパニー社長(現)
2011年6月同 常務取締役、常務執行役員
2013年6月同 取締役、専務執行役員(現)
2014年6月同 代表取締役(現)
代表取締役企画本部長坂 本 勉1952年3月14日生2006年6月ナブテスコサービス㈱
代表取締役社長
(注)314
2008年6月当社 執行役員
2009年6月同 取締役、鉄道カンパニー社長
2013年6月同 企画本部長(現)
2014年6月同 代表取締役(現)、
常務執行役員(現)
取締役コンプライ
アンス本部長
青 井 博 之1952年5月5日生2004年6月当社 法務部長(注)315
2007年6月同 執行役員
2008年6月同 取締役(現)、
コンプライアンス本部長(現)
2013年6月同 常務執行役員(現)
取締役航空宇宙
カンパニー社長
長 田 信 隆1953年9月14日生2005年2月Nabtesco Aerospace Inc. 社長(注)316
2007年6月当社 航空宇宙カンパニー
岐阜工場長
2009年6月同 執行役員
2010年6月同 航空宇宙カンパニー社長(現)
2011年6月同 取締役(現)
2013年6月同 常務執行役員(現)
取締役総務・
人事本部長
中 村 賢 一1952年6月28日生2006年6月
2010年6月

2012年6月
当社 総務・人事本部 人事部長
同 総務・人事本部 総務部長、
人財開発部長
同 執行役員、
総務・人事本部長(現)
(注)311
2013年6月同 取締役(現)
2014年6月同 常務執行役員(現)
取締役パワー
コントロール
カンパニー社長
坂 井 宏 彰1953年7月10日生2004年10月

2006年6月

2008年6月
当社 パワーコントロール
カンパニー西神工場製造部長
同 パワーコントロール
カンパニー西神工場長
同 パワーコントロール
カンパニー垂井工場長
(注)37
2011年1月同 上海納博特斯克液圧有限公司
総経理
2011年6月同 執行役員
2013年6月同 常務執行役員(現)、
パワーコントロール
カンパニー社長(現)
2014年6月同 取締役(現)
取締役技術本部長吉 川 敏 夫1954年11月14日生2004年10月

2007年6月
2009年8月
当社 精機カンパニー
第2営業部長
同 精機カンパニー計画部長
同 総務・人事本部長付
兼 総務部長
(注)37
2010年6月同 精機カンパニー社長
2011年6月同 執行役員(現)
2014年6月同 取締役(現)、
技術本部長(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役山 中 信 義1947年7月23日生1966年4月立石電気㈱(現オムロン㈱) 入社(注)3
1986年10月同 情報機器(EFTS)事業本部(東京)業務室長
1987年2月ゼネラル・エレクトリック㈱入社、事業開発部長
1995年10月オート・スーチャージャパン㈱(現コヴィディエン ジャパン㈱)入社、代表取締役社長
1998年7月ゼネラル・エレクトリック㈱入社、日立GEライティング㈱社長
2000年2月日本エマソン㈱入社、代表取締役 兼 米国本社役員
2006年11月ベインキャピタル・アジアLLC入社、シニア・エグゼクティブ 兼 ㈱日本コンラックス代表取締役会長
2008年7月ベインキャピタル・アジアLLC副会長
2010年12月ディバーシー㈱入社、代表取締役 兼 米国本社経営執行委員会委員
2011年7月当社 アドバイザー
2012年6月同 取締役(現)
取締役藤 原 裕1951年4月20日生1974年4月三井海洋開発㈱ 入社(注)3
1987年4月安田信託銀行㈱(現 みずほ信託銀行㈱)入行
1994年8月同 ニューヨーク副支店長
1996年6月同 シカゴ支店長
1997年11月同 本店海外審査部
審査担当部長
1998年8月オムロン㈱入社
2001年7月同 京都本社経営戦略グループ経営計画部長
2002年10月同 経営企画室経営IR部長
2005年6月同 執行役員、財務IR室長
2007年3月同 グループ戦略室長
2008年12月同 執行役員常務、IR企業情報室長
2011年8月クロス・ボーダー・ブリッジ㈱
代表取締役(現)
2013年6月当社 取締役(現)
監査役
(常勤)
髙 橋 信 彦1951年11月24日生2005年4月当社 経理部長(注)47
2007年7月同 業務監査部長
2009年6月同 パワーコントロールカンパニー計画部長
2011年6月同 常勤監査役(現)
監査役
(常勤)
今 村 正 夫1949年9月11日生2003年9月当社 法務部長(注)522
2004年6月同 執行役員、知的財産部長
2007年6月同 技術本部副本部長
2008年6月同 舶用カンパニー社長
2011年6月同 取締役
2012年6月同 常勤監査役(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役石 丸 哲 也1946年12月20日生1970年4月帝人㈱ 入社(注)5
2000年6月帝人エンジニアリング㈱ 取締役
2001年6月帝人製機㈱ 監査役
2003年9月当社 監査役(現)
2005年6月帝人エンジニアリング㈱
代表取締役常務取締役
2007年6月帝人ファーマ㈱ 常勤監査役
監査役山 田 正 彦1945年2月15日生1967年4月アイシン精機㈱ 入社(注)4
1999年6月同 取締役
2004年6月アイシン軽金属㈱
代表取締役副社長
2005年6月同 代表取締役社長
2007年6月当社 監査役(現)
2008年6月ナブコドア㈱ 監査役(現)
監査役三 谷 紘1945年2月7日生1967年4月最高裁判所司法研修所 入所(注)55
1969年4月検事 任官
1996年4月最高検察庁
1997年6月東京法務局長
2001年5月横浜地方検察庁 検事正
2002年7月公正取引委員会 委員
2007年8月第一東京弁護士会 登録
2007年9月TMI総合法律事務所 顧問(現)
2008年6月当社 監査役(現)
2009年6月富士通㈱ 監査役(現)
149

(注) 1 取締役 山中 信義氏 及び 藤原 裕氏は、社外取締役であります。
2 監査役 石丸 哲也氏、山田 正彦氏 及び 三谷 紘氏は、社外監査役であります。
3 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2011年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2012年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

6 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しており、業務執行体制は以下のとおりであります。

役名氏名職名
最高経営責任者
(CEO)
小 谷 和 朗代表取締役社長
専務執行役員三 代 洋 右住環境カンパニー社長
常務執行役員坂 本 勉企画本部長
常務執行役員青 井 博 之コンプライアンス本部長
常務執行役員長 田 信 隆航空宇宙カンパニー社長
常務執行役員中 村 賢 一総務・人事本部長
常務執行役員坂 井 宏 彰パワーコントロールカンパニー社長
執行役員吉 川 敏 夫技術本部長
執行役員橋 本 正 孝㈱ナブテック 代表取締役社長
執行役員國 井 重 人新エネルギー事業本部長
執行役員尼 子 清 夫技術本部副本部長 兼 事業企画部長
執行役員伊牟田 幸 裕鉄道カンパニー社長
執行役員寺 本 克 弘企画本部副本部長 兼 企画部長
執行役員十 万 真 司精機カンパニー社長
執行役員松 岡 宏 和東洋自動機㈱ 代表取締役社長
執行役員釣 泰 造舶用カンパニー社長
執行役員井 奥 賢 介ものづくり革新推進室長 兼 購買統括部長
執行役員堀 口 智 之ナブテスコオートモーティブ㈱ 代表取締役社長
執行役員上 仲 宏 二住環境カンパニー 副社長
執行役員箱 田 大 典上海納博特斯克液圧有限公司 総経理
執行役員Jakob GilgenGilgen Door Systems AG 社長
執行役員直 樹 茂精機カンパニー津工場長 兼 総務部長

(注) 業務執行体制は22名で構成されており、内8名は取締役を兼務しています。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01726] S1002847)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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