シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10020QJ

有価証券報告書抜粋 株式会社日立国際電気 連結経営指標等 (2014年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次第86期第87期第88期第89期第90期
会計期間自 2009年4月1日
至 2010年3月31日
自 2010年4月1日
至 2011年3月31日
自 2011年4月1日
至 2012年3月31日
自 2012年4月1日
至 2013年3月31日
自 2013年4月1日
至 2014年3月31日
売上高(百万円)122,088142,706147,184138,801167,365
経常利益(△は損失)(百万円)△3,1423,6898,6366,46117,394
当期純利益(△は損失)(百万円)△1,807△5,0655,1206,16515,326
包括利益(百万円)-△5,5185,4798,81619,580
純資産額(百万円)78,20073,70378,24385,16291,101
総資産額(百万円)149,065149,784152,065152,520188,083
1株当たり純資産額(円)759.73690.11726.75790.76838.62
1株当たり当期純利益(△は損失)(円)△17.57△49.2549.8059.97149.13
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)52.447.449.153.345.8
自己資本利益率(%)△2.3△6.77.07.918.3
株価収益率(倍)--15.214.48.3
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)11,4383,6557,607△2,24515,657
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△612△2,468△6,1415,967△4,720
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△1,376△1,892△1,963△1,624△2,043
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)45,65944,62943,98947,15457,147
従業員数(人)4,9705,2805,4775,1934,976
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第86期、第87期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第88期、第89期、第90期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第86期、第87期の株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
4 第87期よりKOKUSAI ELECTRIC KOREA CO.,LTD. を株式の追加取得により持分法適用関連会社から連結子会社に変更し、同社の子会社FUSIONAID CO.,LTD. についても連結の範囲に含めております。これにより従業員数が増加しております。
5 第88期よりHITACHI KOKUSAI BRAZIL ELECTRIC PRODUCTS AND SERVICES LTDA.の全株式を取得し、同社を連結子会社としました。またHITACHI KOKUSAI BRAZIL ELECTRIC PRODUCTS AND SERVICES LTDA.を通じてHITACHI KOKUSAI LINEAR ELECTRONIC EQUIPMENTS S/Aの全株式を取得し、同社及び同社の子会社LINEAR INDUSTRIES INC.を連結子会社としました。これにより従業員数が増加しております。
6 第88期に実施した従業員の転進支援制度による退職等により、第89期より従業員数が減少しております。
7 第89期に実施した従業員の転進支援制度による退職等により、第90期より従業員数が減少しております。
8 従業員数は就業人員数を表示しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01776] S10020QJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。