ＴＤＫ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
代表取締役	社長(兼)加湿器対策本部長	上釜 健宏	1958年1月12日生	1981年4月 当社入社 2001年4月 当社記録デバイス事業本部技術戦略部長 2001年10月 当社ヘッドビジネスグループ ゼネラル・マネージャー 2002年6月 当社執行役員 2003年6月 当社常務執行役員 2004年6月 当社取締役専務執行役員 2006年6月 当社代表取締役社長(現任) 2012年6月 当社電子部品営業グループ ゼネラル・マネージャー 2013年4月 当社加湿器対策本部長(現任)	(注)3	73
取締役	事業担当 (アプライドフィルム、フラッシュメモリ応用デバイス、電波エンジニアリング) 磁性製品ビジネスグループゼネラル・マネージャー(兼)パワーシステムズビジネスグループゼネラル・マネージャー	小林 敦夫	1960年1月7日生	1989年11月 当社入社 2004年4月 当社ヘッドビジネスグループHDDヘッドビジネスユニット 日本オペレーション部長 2006年7月 当社ヘッドビジネスグループ デピュティ・ゼネラル・マネージャー 2007年4月 当社ヘッドビジネスグループゼネラル・マネージャー 2008年6月 当社執行役員 2008年9月 SAE Magnetics (Hong Kong) Limited Vice Chairman 2010年6月 当社常務執行役員 2012年6月 当社取締役(現任) 当社専務執行役員(現任) 当社経営企画グループ ゼネラル・マネージャー兼経営企画グループ 経営企画部長 2013年4月 当社経営戦略本部長兼加湿器対策本部副本部長 2013年6月 当社事業担当 (パワーシステムズ、磁性製品、ヘッド、アプライドフィルム、フラッシュメモリ応用デバイス、電波エンジニアリング) 2014年6月 当社事業担当 (アプライドフィルム、フラッシュメモリ応用デバイス、電波エンジニアリング)(現任) 当社磁性製品ビジネスグループ ゼネラル・マネージャー(現任) 当社パワーシステムズビジネスグループ ゼネラル・マネージャー(現任)	(注)3	10

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
取締役	TDK-EPC プレジデント&CEO(兼)セラミックコンデンサビジネスグループゼネラル・マネージャー	植村 博之	1955年4月26日生	1974年4月 当社入社 2004年4月 当社回路デバイスビジネスグループ インダクタグループ 巻線EMC部長 2008年11月 当社マグネティクスビジネスグループ デピュティ・ゼネラル・マネージャー 2009年4月 当社マグネティクスビジネスグループ ゼネラル・マネージャー 2009年6月 当社執行役員 2010年6月 当社常務執行役員 2011年11月 当社セラミックコンデンサビジネスグループ ゼネラル・マネージャー(現任) 2012年6月 当社取締役(現任) 当社専務執行役員(現任) TDK-EPC プレジデント&CEO(現任)	(注)3	37
取締役	機構改革、人事教育、総務、法務、CSR推進担当	米山 淳二	1955年3月16日生	1984年3月 当社入社 2002年1月 TDK Philippines Corporation President & CEO 2003年7月 当社アドミニストレーショングループ市川テクニカルセンター総務部長 2005年4月 TDK Taiwan Corporation 総経理 2006年10月 当社アドミニストレーショングループ人事教育部長 2008年6月 当社執行役員 2010年6月 当社取締役(現任) 当社アドミニストレーショングループ ゼネラル・マネージャー 2013年4月 当社管理本部長 2013年6月 当社常務執行役員(現任) 2014年6月 当社機構改革、人事教育、総務、法務、CSR推進担当(現任)	(注)3	20
取締役		梁瀬 行雄	1944年6月15日生	1968年4月 株式会社埼玉銀行入行 1996年6月 株式会社あさひ銀行取締役 2001年10月 同行頭取 2003年11月 オリックス株式会社常任顧問 2005年6月 同社取締役兼執行役副社長 2007年6月 当社社外監査役 2008年1月 オリックス株式会社取締役兼代表執行役社長・グループCOO 2009年6月 当社社外監査役辞任 当社社外取締役(現任) 2010年9月 株式会社ユビテック社外取締役 2011年1月 オリックス株式会社取締役兼執行役副会長 2011年6月 同社相談役 2013年7月 同社特別顧問(現任) 2014年5月 株式会社OGIホールディングス代表取締役社長(現任)	(注)3	30

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
取締役		澄田 誠	1954年1月6日生	1980年4月 株式会社野村総合研究所入社 1996年6月 イノテック株式会社取締役 2005年4月 同社代表取締役専務 2005年6月 アイティアクセス株式会社取締役(現任) 2007年4月 イノテック株式会社代表取締役社長 2011年6月 当社社外監査役 2013年4月 イノテック株式会社代表取締役会長(現任) 2013年6月 当社社外監査役辞任 当社社外取締役(現任)	(注)3	-
取締役		吉田 和正	1958年8月20日生	1984年10月 Intel Corporation入社 1999年10月 同社エンタープライズ・サービス事業本部技術/OEMアライアンス事業戦略部長 2000年3月 インテル株式会社通信製品事業本部長 2002年5月 同社インテル・アーキテクチャ営業統括本部長 2003年6月 同社代表取締役社長 2004年12月 Intel Corporationセールス&マーケティング統括本部副社長 2012年6月 オンキヨー株式会社社外取締役(現任) 2013年2月 Gibson Brands,Inc.社外取締役(現任) 2013年6月 CYBERDYNE株式会社社外取締役(現任) 2013年10月 インテル株式会社顧問 2014年6月 当社社外取締役(現任)	(注)3	-
常勤監査役		四居 治	1956年1月28日生	1979年4月 当社入社 1991年5月 TDK Recording Media Europe S.A. Accounting Manager 1999年7月 当社経理部計数管理課 課長 2008年4月 当社経営監査部長 2011年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	19
常勤監査役		原 登	1949年12月24日生	1968年4月 当社入社 1995年11月 当社記録メディア事業本部資材部長 2001年10月 当社アドミニストレーショングループ総務部長 2007年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	15
監査役		中本 攻	1942年4月8日生	1974年4月 弁護士登録 1975年3月 濱田松本法律事務所所属 1981年4月 同事務所パートナー 2000年6月 当社社外監査役 2002年12月 森・濱田松本法律事務所パートナー 2004年6月 当社社外監査役辞任 2007年6月 三井倉庫株式会社社外監査役 2008年1月 中本総合法律事務所代表(現任) 2008年6月 フォスター電機株式会社社外監査役(現任) 2009年6月 当社社外監査役(現任) 2012年3月 バリューコマース株式会社社外監査役(現任)	(注)4	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (百株)
監査役		増田 宏一	1944年1月23日生	1969年11月 公認会計士登録 1978年9月 新和監査法人社員 1992年7月 監査法人朝日新和会計社代表社員 1993年10月 監査法人朝日新和会計社が朝日監査法人に名称変更、代表社員 2004年1月 朝日監査法人があずさ監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)と合併、代表社員 2007年6月 あずさ監査法人退職 2007年7月 日本公認会計士協会会長 2009年10月 株式会社企業再生支援機構(現株式会社地域経済活性化支援機構)社外監査役(現任) 2010年4月 NKSJホールディングス株式会社社外監査役 2010年6月 エーザイ株式会社社外取締役 2010年7月 日本公認会計士協会相談役(現任) 2011年6月 株式会社第四銀行社外監査役(現任) 当社社外監査役(現任) 2012年6月 東海ゴム工業株式会社社外監査役(現任) 2013年6月 東京証券取引所自主規制法人(現日本取引所自主規制法人)理事(現任)	(注)4	-
監査役		八木 和則	1949年4月1日生	1972年4月 株式会社横河電機製作所(現 横河電機株式会社)入社 1999年10月 同社執行役員経営企画部長、マーケティング部担当 2001年4月 同社常務執行役員経営企画部長 2001年6月 同社取締役常務執行役員経営企画部長 2002年7月 同社取締役専務執行役員経営企画部長 2005年7月 同社取締役専務執行役員経営管理本部長 2011年6月 同社顧問(現任) 株式会社横河ブリッジホールディングス社外監査役(現任) 2012年6月 JSR株式会社社外取締役(現任) 2013年6月 当社社外監査役(現任) 2014年3月 応用地質株式会社社外取締役(現任)	(注)5	-
				計		204

(注)1.取締役梁瀬行雄、澄田誠及び吉田和正の3氏は、社外取締役であります。
2.監査役中本攻、増田宏一及び八木和則の3氏は、社外監査役であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社では、業務執行機能の強化及び経営効率の向上を目指し、執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は16名であります。