有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002B21
日本アンテナ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
代表取締役社長 | 瀧澤 豊 | 1951年9月24日生 | 1974年4月 当社入社 1986年5月 自動車機器統括部長 1989年6月 取締役生産副本部長 1990年1月 取締役第二営業本部長 1991年6月 取締役第二生産本部長 1992年6月 常務取締役 1995年10月 ニッポンアンテナ(フィリピン),INC. 代表取締役会長 1995年10月 NACデベロップメントコーポレーション 代表取締役会長 2003年4月 上海日安電子有限公司 董事長 2006年6月 専務取締役 2007年6月 代表取締役社長(現任) | (注)5 | 564 | |
常務取締役 | 生産統括本部長 | 小杉 弘 | 1955年1月1日生 | 1977年4月 当社入社 1996年4月 通信機器生産第一部副部長 1998年4月 通信機器生産部長 2011年6月 取締役生産本部長 (通信機器担当) 2012年5月 石巻アテックス株式会社 代表取締役社長(現任) 2012年6月 取締役生産本部長 (生産本部統括・通信機器担当) 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事長(現任) 2014年6月 常務取締役生産統括本部長 (生産本部統括・通信機器担当)(現任) | (注)5 | 4 |
取締役 | 営業統括本部長 | 石井 俊哉 | 1960年3月10日生 | 1982年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 2009年4月 当社入社 2009年10月 東京支店長 2012年6月 営業副本部長 2012年6月 取締役営業本部長 (テレビ・電子機器・通信機器担当) 2012年12月 取締役営業本部長 (テレビ・電子機器・通信機器・情報ネットワーク機器担当) 2014年4月 取締役営業統括本部長 (営業本部統括・情報機器・情報ネットワーク機器担当)(現任) | (注)5 | 1 |
取締役 | 管理本部長 | 清水 重三 | 1960年11月21日生 | 1983年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 2009年1月 当社入社 2009年4月 管理部長 2009年12月 管理副本部長 2010年6月 取締役管理本部長(現任) ニッポンアンテナ(フィリピン),INC. 取締役 上海日安電子有限公司 董事 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事(現任) | (注)5 | 1 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | 生産本部長 | 永堀 稔 | 1957年1月3日生 | 1979年4月 当社入社 2004年4月 品質管理部長 2007年6月 上海日安電子有限公司 総経理 2012年6月 総務部部付部長 2012年6月 取締役新規事業準備室長 2012年12月 取締役生産本部長 (情報ネットワーク機器担当) 2014年4月 取締役生産本部長 (情報機器・情報ネットワーク機器担当)(現任) | (注)5 | 5 |
取締役 | 営業本部長 | 瀧澤 功一 | 1973年2月17日生 | 2003年5月 当社入社 2010年1月 通信機器営業部副部長 2012年6月 通信機器営業部長 2012年9月 上海日安天線有限公司 董事(現任) 2014年4月 営業本部長 (通信機器・工事担当) 2014年6月 取締役営業本部長 (通信機器・工事担当)(現任) | (注)5 | 396 |
常勤監査役 | 大野 茂 | 1953年1月4日生 | 1976年2月 当社入社 2000年4月 総務部長 2011年1月 内部監査室専任副室長 2011年6月 当社常勤監査役(現任) | (注)3 | 3 | |
監査役 | 香月 裕爾 | 1958年2月4日生 | 1987年10月 司法試験合格 1990年4月 東京弁護士会に弁護士登録 小沢・秋山法律事務所入所(現任) 2008年6月 当社監査役(現任) | (注)4 | - | |
監査役 | 仲井 一彦 | 1951年8月31日生 | 1981年3月 公認会計士登録 2005年3月 仲井一彦税理士事務所開設(現任) 2007年7月 新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員 2010年7月 仲井一彦公認会計士事務所開設(現任) 2011年6月 当社監査役(現任) 2012年3月 株式会社大塚商会監査役(現任) | (注)3 | - | |
計 | 976 |
2.監査役香月裕爾及び仲井一彦は、社外監査役であります。
3.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
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