有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10019FE
セイコーエプソン株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 碓井 稔 | 1955年4月22日生 |
| ※1 | 68,800 | |||||||||||||
専務取締役 (代表取締役) | 経営管理本部長 兼 コンプライアンス室長 | 濵 典幸 | 1954年7月6日生 |
| ※1 | 26,000 | ||||||||||||
常務取締役 | 事業基盤強化本部長 兼 知的財産本部長 | 井上 茂樹 | 1955年10月10日生 |
| ※1 | 6,400 | ||||||||||||
取締役 | 技術開発本部長 | 福島 米春 | 1954年1月17日生 |
| ※1 | 16,200 | ||||||||||||
取締役 | プリンター事業部長 | 久保田 孝一 | 1959年4月3日生 |
| ※1 | 9,800 | ||||||||||||
取締役 | 機器要素技術開発本部長 | 奥村 資紀 | 1960年2月16日生 |
| ※1 | 10,500 | ||||||||||||
取締役 | ビジュアルプロダクツ事業部長 | 渡辺 潤一 | 1961年10月24日生 |
| ※1 | - | ||||||||||||
取締役 | 人事本部長 | 川名 政幸 | 1964年7月27日生 |
| ※1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||
取締役 | 青木 利晴 | 1939年3月21日生 |
| ※1 | 3,100 | |||||||||||||||||||
取締役 | 大宮 英明 | 1946年7月25日生 |
| ※1 | - | |||||||||||||||||||
常勤監査役 | 久保田 健二 | 1953年12月4日生 |
| ※2 | 42,000 | |||||||||||||||||||
常勤監査役 | 平野 精一 | 1954年12月11日生 |
| ※2 | 22,600 | |||||||||||||||||||
監査役 | 山本 惠朗 | 1936年3月8日生 |
| ※3 | 10,300 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||
監査役 | 宮原 賢次 | 1935年11月5日生 |
| ※3 | 11,400 | |||||||||||||||||||||
監査役 | 奈良 道博 | 1946年5月17日生 |
| ※4 | 800 | |||||||||||||||||||||
計 | 227,900 |
2.監査役 山本惠朗、宮原賢次および奈良道博は、社外監査役であります。
3.※1の任期は、2014年6月24日開催の定時株主総会での選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.※2の任期は、2014年6月24日開催の定時株主総会での選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.※3の任期は、2012年6月20日開催の定時株主総会での選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6.※4の任期は、2013年6月24日開催の定時株主総会での選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
7.当社は、迅速な意思決定に基づく事業運営を行うために、業務執行役員制度を導入しています。なお、有価証券報告書提出日現在における業務執行役員は、次のとおりであります。
業務執行役員常務 John Lang
業務執行役員常務 羽片 忠明
業務執行役員 小池 清文
業務執行役員 遠藤 鋼一
業務執行役員 北松 康和
業務執行役員 島田 英輝
業務執行役員 北村 政幸
業務執行役員 深石 明宏
業務執行役員 村田 すなお
業務執行役員 森山 佳行
業務執行役員 髙畑 俊哉
業務執行役員 北原 強
業務執行役員 佐伯 直幸
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01873] S10019FE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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