有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100225C
株式会社メディアリンクス 生産、受注及び販売の状況 (2014年3月期)
(1)生産実績
当連結会計年度における生産実績は、次の通りであります。
(注)1 金額は、期中平均販売価格によっております。
2 上記の金額には、他勘定振替分及び他勘定受入分は含まれておりません。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」という分類に替えて、「ハードウエア製品」という分類にて表示しております。
(2)受注実績
当連結会計年度における受注実績は、次の通りであります。
(注)1 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」、「その他」という分類に替えて、「ハードウエア製品」、「その他」という分類にて表示しております。
(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績は、次の通りであります。
(注)1 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」、「その他」という分類に替えて、「ハードウエア製品」、「その他」という分類にて表示しております。
3 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
当連結会計年度における生産実績は、次の通りであります。
製品種類の名称 | 生産高(千円) | 前年同期比(%) |
ハードウエア製品 | 3,125,320 | △23.5 |
合計 | 3,125,320 | △23.5 |
2 上記の金額には、他勘定振替分及び他勘定受入分は含まれておりません。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」という分類に替えて、「ハードウエア製品」という分類にて表示しております。
(2)受注実績
当連結会計年度における受注実績は、次の通りであります。
製品種類の名称 | 受注高(千円) | 前年同期比(%) | 受注残高(千円) | 前年同期比(%) |
ハードウエア製品 | 3,842,298 | △0.2 | 562,768 | 352.3 |
その他 | 937,403 | △5.2 | 140,485 | 29.2 |
合計 | 4,779,702 | △1.3 | 703,253 | 201.7 |
2 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」、「その他」という分類に替えて、「ハードウエア製品」、「その他」という分類にて表示しております。
(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績は、次の通りであります。
製品種類の名称 | 販売高(千円) | 前年同期比(%) |
ハードウエア製品 | 3,403,965 | △12.9 |
その他 | 905,612 | △5.9 |
合計 | 4,309,577 | △11.5 |
2 当連結会計年度より、管理区分の見直しに伴い、従来の「放送系機器」、「通信系機器」、「その他」という分類に替えて、「ハードウエア製品」、「その他」という分類にて表示しております。
3 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
相手先 | 前連結会計年度 自 2012年4月1日 至 2013年3月31日 | 当連結会計年度 自 2013年4月1日 至 2014年3月31日 | ||
販売高(千円) | 割合(%) | 販売高(千円) | 割合(%) | |
Telstra Corporation Limited | 2,260,898 | 46.4 | 1,355,823 | 31.5 |
Telamon Technologies | 636,742 | 13.1 | 717,011 | 16.6 |
Dong Yang Digital Co.,Ltd. | 104,538 | 2.2 | 446,617 | 10.4 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01875] S100225C)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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