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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10020MS

有価証券報告書抜粋 株式会社デンソー 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは、当社(株式会社デンソー)及び子会社185社、非連結子会社2社、関連会社33社により構成されています。当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業における位置付けは、次のとおりです。
「日本」、「北米」、「欧州」、「豪亜」、「その他」の各セグメントで以下製品を製造・販売しています。
区分主要製品
パワトレイン
機器
[エンジン機器]
点火コイル、マグネト、点火プラグ、グロープラグ、排気センサ、モノリス、DPF、
二輪車用エンジン制御コンピュータ、排気温センサ
[機能品]
吸排気製品(EGRバルブ、スロットルボデー、吸気モジュール他)、
可変動弁製品(可変カムタイミング、オイルコントロールバルブ)、
駆動制御製品(機電一体A/Tモジュール、A/Tソレノイドバルブ、バルブボデー、
シフトバイワイヤアクチュエータ)、エバポ製品(パージバルブ、
エバポリークチェックモジュール)、センサ類(ノックセンサ、エアフロメータ、
アクセルペダルモジュール)、フィルタ(オイルフィルタ、エアクリーナ)
[ディーゼル噴射]
コモンレールシステム、列型・分配型ポンプ、ノズル、フューエルフィルタ
[ガソリン噴射]
フューエルポンプ、フューエルポンプモジュール、インジェクタ、
直噴用部品(高圧インジェクタ、高圧ポンプ)
[電機]
スタータ、オルタネータ、MGステータ、ISG、リチウムイオン電池パック
[EHV]
インバータ、DC-DCコンバータ、電池監視ユニット
電子機器[電子]
エンジン制御コンピュータ、トランスミッション制御コンピュータ、
パワーマネジメントコンピュータ
[デバイス]
各種半導体センサ、IC、パワーモジュール
[リレー]
[熱機器]
カーエアコンシステム、ラジエータ、冷却ファン、インタークーラ、オイルクーラ、
エンジンクーリングモジュール、リザーブタンク
[空調冷熱]
バス・農建機用エアコン、トラック用冷凍機、空気清浄器
情報安全[情報通信]
コンビネーションメータ、ヘッドアップディスプレイ、エアコンパネル、スマートキー、
キーレスエントリー、ワイヤレスドアロックコントローラ、バック&コーナソナー、
セキュリティシステム、ボデーコンピュータ、タイヤ・プレッシャ・モニタリング・システム、
リモートタッチコントローラ、カーナビゲーションシステム、ETC車載器、
テレマティクスコントロールユニット、車両運行管理システム、
車載コックピット情報システム、ドライバーステータスモニタ
[走行安全]
エアバッグ用各種センサ&コンピュータ、ABS/ESC用アクチュエータ&コンピュータ、
プリクラッシュ・車間制御用ミリ波レーダ&コンピュータ、
車間制御用レーザレーダ&コンピュータ、レーンキープアシスト用画像センサ&コンピュータ、
ヘッドランプコントロールシステム用コンピュータ
[電気制御]
電動パワーステアリング用センサ&コンピュータ、
電動可変バルブタイミング用ドライブユニット
モータワイパシステム、ウォッシャシステム、パワーウィンドモータ、パワーシートモータ、
スライドドア用モータ、パワーステアリングモータ、エンジン制御用モータ、他各種モータ



区分主要製品
産業機器[AUTO-ID関連製品]
バーコードハンディスキャナ&ハンディターミナル、
QRコードスキャナ&ハンディターミナル、
ICカードリーダ&ライタ、RFIDリーダ&ライタ
[FA関連製品]
各種ロボット、プログラマブルコントローラ
[冷却・空調関係製品]
機器用冷却器(携帯電話基地局用等)、スポットクーラ&ヒータ
生活関連機器自然冷媒(CO2)ヒートポンプ式給湯機、自動水栓、住宅用空調、
ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)


[事業系統図]
当社グループの事業系統図及び主要な会社名は次のとおりです。
なお、当社は製造・販売・研究開発及び子会社・関連会社の統括の各機能を有しています。


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01892] S10020MS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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