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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021K5

有価証券報告書抜粋 KOA株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
会長

向 山 孝 一
1948年9月13日生
1972年3月当社入社(注)2
449
1976年6月当社取締役に就任
1977年12月当社代表取締役社長に就任
1977年12月興亜エレクトロニクス㈱取締役に就任
1980年5月日本電子機械工業会理事
1987年5月興亜販売㈱代表取締役社長に就任(現在)
2013年4月当社代表取締役会長に就任(現在)
代表取締役社長
・日本電子応用㈱
・多摩電気工業㈱
担当
花 形 忠 男
1956年1月28日生
1979年3月当社入社(注)2
9
2000年4月当社抵抗器生産部ディスクリート製品ブロックゼネラルマネージャーに就任
2001年10月当社国際品質保証イニシアティブ品質改善センターゼネラルマネージャーに就任
2003年10月当社ものづくりイニシアティブ上伊那ビジネスフィールド代表に就任
2008年6月当社取締役に就任
・当社ものづくりイニシアティブ
・当社上伊那ビジネスフィールド
担当を委嘱
2009年4月・当社下伊那ビジネスフィールド
・当社箕輪ビジネスフィールド
担当を委嘱
日本電子応用㈱担当を委嘱(現在)
2011年6月多摩電気工業㈱担当を委嘱(現在)
2013年4月当社代表取締役社長に就任(現在)
常務取締役・経営管理イニシアティブ
・興亜化成㈱
・KOA SPEER HOLDING CORP.
・KOA Europe GmbH
・KOA DENKO(S)
PTE.LTD.
・上海可爾電子貿易㈲
・KOA ELECTRONICS
(H.K.)LTD.
・大興電工㈲
・興亜販売㈱
担当
深 野 香代子1958年7月18日生1995年10月当社顧問に就任(注)218
1996年9月伊那谷地域社会システム研究所理事に就任(現在)
2002年6月当社取締役に就任
2002年6月当社管理イニシアティブ・人事教育イニシアティブ担当を委嘱
2003年10月当社経営管理イニシアティブ担当を委嘱(現在)
2008年10月興亜化成㈱担当を委嘱(現在)
2010年6月・KOA SPEER HOLDING CORP.
・KOA Europe GmbH
担当を委嘱(現在)
2011年6月当社常務取締役に就任(現在)
KOA DENKO(S)PTE.LTD.担当を委嘱(現在)
当社CHINAビジネスフィールド担当を委嘱
2012年4月・上海可爾電子貿易㈲
・KOA ELECTRONICS(H.K.)LTD.
・大興電工㈲
・興亜販売㈱
担当を委嘱(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役・品質保証イニシアティブ
・ものづくりイニシアティブ
・興亜エレクトロニクス㈱
・鹿島興亜電工㈱
・KOA DENKO (MALAYSIA)
SDN. BHD.
・CHINAビジネスフィールド
担当
中 田 典 明1948年6月14日生1967年3月当社入社(注)23
1998年10月当社品質保証センターゼネラルマネージャーに就任
2003年10月当社品質保証イニシアティブ品質保証センター・品質改善センター・調達管理センターゼネラルマネージャーに就任
2004年6月当社取締役に就任(現在)
当社品質保証イニシアティブ担当を委嘱(現在)
2006年6月当社下伊那ビジネスフィールド担当を委嘱
・当社ものづくりイニシアティブ
・興亜エレクトロニクス㈱
・鹿島興亜電工㈱
・KOA DENKO(MALAYSIA)SDN.BHD.
担当を委嘱(現在)
2011年6月当社CHINAビジネスフィールド担当を委嘱(現在)
取締役・事業構造改革イニシアティブ
・日本営業ビジネスフィールド
担当
林 琢 夫1952年3月3日生1974年3月当社入社(注)213
1998年5月当社薄膜部品ワークショップ本部ゼネラルマネージャーに就任
2001年6月多摩電気工業㈱取締役に就任
2003年10月当社ものづくりイニシアティブ技創りセンターゼネラルマネージャーに就任
2004年6月当社取締役に就任(現在)
当社ものづくりイニシアティブ担当を委嘱
2008年6月・当社事業構造改革イニシアティブ
・当社日本営業ビジネスフィールド
担当を委嘱(現在)
取締役
・経営管理イニシアティブ
・上伊那ビジネスフィールド
担当
百 瀬 克 彦
1962年11月10日生
1985年3月当社入社(注)214
1996年7月当社KPS本部ゼネラルマネージャーに就任
2003年10月当社経営管理イニシアティブ経営戦略センターゼネラルマネージャーに就任
2011年6月当社取締役に就任(現在)
当社経営管理イニシアティブ担当を委嘱(現在)
2013年4月当社上伊那ビジネスフィールド担当を委嘱(現在)
取締役事業構造改革イニシアティブ
担当
野 々 村 昭1960年8月5日生1983年3月当社入社(注)23
2003年10月当社日本営業ビジネスフィールド代表に就任
2009年12月KOA DENKO(S) PTE.LTD.Managing Directorに就任
2012年4月当社事業構造改革イニシアティブマーケティングセンターゼネラルマネージャーに就任
2012年6月当社取締役に就任(現在)
当社事業構造改革イニシアティブ担当を委嘱(現在)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役・ものづくりイニシアティブ
・下伊那ビジネスフィールド
・箕輪ビジネスフィールド
担当
山 岡 悦 二1963年10月2日生1986年4月当社入社(注)23
2007年4月当社ものづくりイニシアティブ基盤技術事業化センターゼネラルマネージャーに就任
2012年6月当社取締役に就任(現在)
当社ものづくりイニシアティブ担当を委嘱(現在)
2013年4月当社下伊那ビジネスフィールド担当を委嘱(現在)
2013年6月当社箕輪ビジネスフィールド担当を委嘱(現在)
取締役マイケル・
ジョン・
コーバー
1954年9月17日生1983年7月米国カリフォルニア州弁護士資格取得(注)
2・7
8
1987年7月米国ニューヨーク州弁護士資格取得
1996年6月グローバルベンチャーキャピタル㈱取締役に就任
2004年6月一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授に就任(現在)
2006年6月グローバルベンチャーキャピタル㈱代表取締役に就任(現在)
2008年6月当社社外取締役に就任(現在)
2011年9月
リアル・イングリッシュ・ブロードバンド㈱代表取締役に就任(現在)
2013年7月
Durafizz Holdings Corporation代表取締役に就任(現在)
常勤監査役遠 藤 和 夫1949年12月6日生1999年12月当社入社
当社抵抗器ワークショップ本部長付ゼネラルマネージャーに就任
(注)32
2000年4月当社コイル安全生産部安全製品ブロックゼネラルマネージャーに就任
2001年10月当社管理イニシアティブ知的所有権センターゼネラルマネージャー兼情報システムセンターゼネラルマネージャーに就任
2009年10月当社経営管理イニシアティブ知的財産センターゼネラルマネージャーに就任
2011年6月当社監査役に就任(現在)
監査役澤 良 一1950年6月30日生1985年4月鹿島興亜電工㈱入社(注)6-
1998年5月同社取締役総務センターゼネラルマネージャーに就任
2005年6月同社代表取締役社長に就任
2013年9月当社監査役に就任(現在)
監査役上拾石 哲 郎1956年7月23日生1992年3月弁護士登録(第一東京弁護士会)(注)
1・4
4
1992年3月浅沼法律事務所入所
1995年4月上拾石法律事務所開設
2002年6月当社監査役に就任(現在)
監査役重 宗 信 行1949年8月7日生1972年4月
1993年6月
1997年5月
1999年6月
2004年6月

2010年4月
2013年9月
野村證券㈱入社
同社取締役に就任
同社常務取締役に就任
野村信託銀行㈱取締役社長に就任
野村ホールディングス㈱取締役(監査特命取締役)に就任
タワー証券㈱代表取締役社長に就任
当社監査役に就任(現在)
(注)
1・5
-
529


(注)1 監査役 上拾石哲郎および、重宗信行は社外監査役であります。
2 2014年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3 2011年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4 2013年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2013年9月27日開催の臨時株主総会の終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
6 2013年9月27日開催の臨時株主総会の終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
7 取締役 マイケル・ジョン・コーバーは社外取締役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01902] S10021K5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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