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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001JT6

有価証券報告書抜粋 株式会社日本抵抗器製作所 役員の状況 (2013年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役社長(代表取締役)木 村 準1947年7月9日生1971年3月当社入社(注)31,765
1982年3月当社取締役に就任
1982年3月日本抵抗器販売㈱取締役に就任
1983年12月日本抵抗器販売㈱常務取締役に就任
1984年2月当社常務取締役に就任
1992年11月当社取締役社長に就任(現任)
1992年11月日本抵抗器販売㈱取締役社長に就任(現任)
1992年12月マイクロジェニックス㈱取締役社長に就任(現任)
1992年12月ジェイアールエムグループ㈱取締役社長に就任(現任)
1992年12月㈱日本抵抗器大分製作所取締役社長に就任(現任)
2005年12月㈱サンジェニックス代表取締役に就任(現任)
2005年12月㈱ファイン電子代表取締役に就任(現任)
取締役今 井 治1946年12月12日生1985年1月㈱クレール代表取締役に就任(現任)(注)3185
1997年1月㈱今井機業場代表取締役(現任)
2006年3月当社取締役に就任(現任)
取締役
今 井 芳 範1948年10月3日生1975年4月今井ラジオ店入社(注)3212
2001年7月シーエスフィールド㈱代表取締役に就任(現任)
2013年3月当社取締役に就任(現任)
取締役荒 井 進1933年11月29日生1959年3月当社入社(注)312
1980年6月当社抵抗部長
1981年3月当社取締役に就任
1986年8月当社経営本部長
1987年10月当社常務取締役に就任
1995年3月当社退社
1995年3月ジェイアールエムグループ㈱取締役(現任)
2004年3月当社取締役に就任(現任)
取締役愛 山 良 信1943年3月11日生1963年3月当社入社(注)3
1983年3月当社設計部長
1984年3月当社製造部長
1990年6月当社管理部長
1991年3月当社経営本部長付部長
1992年3月当社経営本部計数管理室長
1993年3月当社取締役に就任
1993年5月当社取締役総務部長
2008年3月当社取締役に就任(現任)
取締役石 尾 博1949年9月11日生1968年3月当社入社(注)37
1991年3月当社開発部長
2001年12月マイクロジェニックス㈱取締役に就任(現任)
2007年11月マイクロジェニックス㈱取締役経営本部長に就任
2014年3月当社取締役に就任(現任)
監査役藤 井 信 行1940年3月10日生1964年3月当社入社(注)4
1979年4月当社製造部次長
1983年3月当社品質管理部長
1987年3月当社取締役に就任
1987年11月当社取締役生産管理部長に就任
1990年3月当社取締役経営本部長付部長に就任
1999年4月当社取締役経営本部長に就任
2008年3月当社取締役に就任
2014年3月当社監査役に就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役堀 越 直 子1968年2月22日生1990年3月明治学院大学文学部英文学科卒(注)413
1999年6月シアトル大学マーケテイング専攻卒
2005年3月当社監査役に就任(現任)
監査役和久理 光 正1938年10月4日生1961年3月中央大学商学部卒(注)4
1961年3月新日本証券㈱入社
1998年12月同社退社
1999年1月ソフト産業投資育成事務所設立(同社代表)
2007年12月当社一時監査役に就任
2008年3月当社監査役に就任(現任)
2,194
(注)1.取締役 今井治及び取締役今井芳範の両氏は、社外取締役であります。
2.監査役 堀越直子及び和久理光正の両氏は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、第65期に係る定時株主総会終結の時から、第67期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、第65期に係る定時株主総会終結の時から、第69期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01906] S1001JT6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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