有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021DY
CKD株式会社 沿革 (2014年3月期)
年月 | 事項 |
1943年4月 | 日本電気㈱ (当時住友通信工業㈱) 、川崎重工業㈱ (当時川崎航空機工業㈱) 、㈱小糸製作所、住友金属工業㈱、東洋紡績㈱の5社出資により「日本航空電機株式会社」として名古屋市に資本金1,000万円を以て設立。 |
1945年10月 | 社名を「中京電機株式会社」と改称。 |
1960年5月 | 愛知県犬山市に「中京精機㈱」設立。 (1978年11月「シーケーディ精機㈱」に改称) |
1961年6月 | 愛知県小牧市に新工場を建設し移転。 |
1962年5月 | 本社所在地を愛知県小牧市とする。 |
1962年10月 | 株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場。 |
1963年6月 | 愛知県春日井市に「日本コントロールズ㈱」設立。 (1978年1月に「シーケーディコントロールズ㈱」に改称) |
1971年2月 | 株式を名古屋証券取引所市場第一部に上場。 |
1979年7月 | 社名を「シーケーディ株式会社」と改称。 |
1979年11月 | 株式を東京証券取引所市場第一部に上場。 |
1984年4月 | 三重県四日市市に「シーケーディプレシジョン㈱」設立。 |
1984年8月 | マレーシアに「M-CKDPRECISIONSDN.BHD.」設立。 |
1985年10月 | 米国イリノイ州に「CKDUSA CORPORATION」設立。 |
1988年5月 | タイに「CKDTHAICORPORATIONLTD.」設立。 |
1988年6月 | 「シーケーディグローバルサービス㈱」設立。 (2012年7月に「CKDグローバルサービス㈱」に改称) |
1989年6月 | シンガポールに「CKDSINGAPOREPTE.LTD」設立。 |
1992年2月 | シコク精工㈱買収。 |
1992年7月 | 中国無錫市に合弁会社として「無錫喜開理気動工業有限公司」設立。 |
2000年1月 | シーケーディコントロールズ㈱ (現 春日井工場) を吸収合併。 |
2000年10月 | シーケーディ精機㈱ (現 犬山工場) 、シーケーディプレシジョン㈱ (現 四日市工場) を吸収合併。 |
2001年10月 | 中国上海市に「喜開理 (上海) 機器有限公司」設立。 |
2002年8月 | 韓国ソウル市に「CKD韓国㈱」設立。 |
2003年1月 | シーケーディ東部販売㈱ (1977年4月設立) 、シーケーディ東京販売㈱ (1961年10月設立) 、 シーケーディ中部販売㈱ (1963年12月設立) 、シーケーディ大阪販売㈱ (1973年9月設立) 及びシーケーディ西部販売㈱ (1977年4月設立) の販売事業を当社に統合。 |
2003年1月 | 中国無錫市に「喜開理 (中国) 有限公司」設立。 |
2003年12月 | オランダに支店開設。 |
1941年8月 | 喜開理 (中国) 有限公司と無錫喜開理気動工業有限公司を統合。 |
1942年3月 | 小牧工場内に新本社屋を竣工。 |
1943年5月 | 1単元の株式数を1,000株から100株に変更。 |
1944年4月 | 台湾新北市に「台湾喜開理股份有限公司」設立。 |
1948年1月 | シンガポールに支店開設。 |
1949年7月 | 社名を「CKD株式会社」と改称。 |
1949年11月 | 愛知県小牧市に「CKDフィールドエンジニアリング㈱」設立。 |
1950年10月 | 中国無錫市に喜開理 (中国) 有限公司新工場を竣工。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01909] S10021DY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。