マクセル株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)

当社グループでは、開発本部が各事業本部及び子会社の設計部門と共同で行う開発に加えて、当社グループの保有する技術と当社の総合力を活かした研究開発活動を行っております。また、当社グループ外の企業とも積極的にアライアンスを組むことや産官学連携の活用により、一層の技術革新を推進しております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は8,155百万円であり、セグメント別の研究開発活動及び研究開発費は次のとおりであります。

(エネルギー)
開発本部とエナジー事業本部の設計開発部門などが一体となって、リチウムイオン電池などの二次電池、ボタン電池やリチウム一次電池などの一次電池の研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、二次電池部門では、㈱日立製作所と三井不動産レジデンシャル㈱の協力のもと、居住者の満足度を向上させる仕様を採り入れることで住戸内への設置が可能となった、世界最小・最軽量※のHEMS(ホームエネルギー管理システム)用リチウムイオン蓄電システム「Energy Station Type C」を開発しました。当セグメントに係る研究開発費は2,439百万円です。

(産業用部材料)
開発本部とファインテック事業本部、スリオンテック事業本部、九州マクセル事業本部及び㈱日立情映テックの設計開発部門などが協力し、粘着テープ、機能性材料、光学部品、電鋳・精密部品、磁気テープ、RFIDシステムなどの研究開発を推進しております。当連結会計年度においては、粘着テープでは、環境にやさしいオレフィン系基材のウェハー研削時回路面保護用粘着テープ(バックグラインドテープ)及び高価なグラファイトシートに代わる、アルミ箔基材の難燃性熱拡散粘着テープといった新たな機能を付与した粘着テープを商品化しました。電鋳・精密部品では、シリコンウェハー上へのピッチ80μmの半田ボール搭載技術などを開発しました。当セグメントに係る研究開発費は1,542百万円です。

(電器・コンシューマー)
光エレクトロニクス事業本部、九州マクセル事業本部、エナジー事業本部、Hitachi Maxell Global Ltd.の設計開発部門などが協力し、プロジェクター、小型電気機器、ヘルスケア製品、乾電池などの研究開発・商品開発を推進しております。当連結会計年度においては、映像を部分ごとに分析・補正することで明るい場所でも高い視認性が得られるプロジェクターの映像表示技術を㈱日立製作所と共同で開発しました。小型電気機器では、内刃の光触媒コーティングにより簡単な水洗いを可能にしたほかLED付温風乾燥機で除菌・乾燥効果を付加したシェーバーシリーズなどを商品化しました。また、音の臨場感と迫力を高めたテレビ用サラウンドスピーカー「SoundBoard」を商品化しました。当セグメントに係る研究開発費は4,174百万円です。

※ ECHONET Lite対応のリチウムイオン蓄電システムにおいて。2013年9月現在、当社調べ。