株式会社サンコー 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役社長	-	竹村 潔	1957年4月13日生	1983年7月 当社 入社 1997年3月 当社岡谷工場長就任 1999年3月 当社堀金工場長就任 2002年1月 当社プレス事業部副事業部長兼堀金工場長就任 2002年3月 当社プレス事業部副事業部長兼プレス営業本部長就任 2002年6月 当社取締役プレス事業部副事業部長兼プレス営業本部長就任 2003年3月 当社取締役九州事業部長兼西日本営業部長就任 2005年1月 当社取締役九州事業部長兼九州営業部長就任 2007年3月 当社取締役九州事業部長就任 2007年10月 当社取締役プレス事業部長就任 2009年6月 当社常務取締役プレス事業部長兼九州事業部長就任 2010年3月 当社常務取締役九州事業部長兼福岡耳納工場長就任 2010年12月 当社常務取締役生産本部長兼梓川工場長就任 2010年12月 当社取締役生産本部副本部長就任 2011年4月 当社代表取締役社長就任(現)	(注)3	5
取締役会長	-	田村 正則	1961年10月4日生	1995年5月 当社 入社 1998年3月 当社企画室長兼総務人事部長就任 1998年6月 当社取締役企画室長兼総務人事部長就任 2000年3月 当社取締役総務人事部長就任 2001年3月 当社取締役管理本部長就任 2001年6月 当社専務取締役管理本部長就任 2001年12月 当社代表取締役社長就任 2010年12月 当社代表取締役社長兼開発本部長就任 2010年12月 当社取締役就任 2011年6月 当社取締役会長就任(現)	(注)3	2,044
取締役	-	高山 博康	1959年6月22日生	1980年3月 当社 入社 2003年3月 当社福岡耳納工場長就任 2005年3月 当社本社工場長就任 2008年3月 当社金型技術開発部長就任 2010年12月 当社技術部長就任 2011年6月 当社執行役員技術部長就任 2011年7月 当社執行役員兼THAI SANKO CO., LTD.代表取締役社長就任 2013年6月 当社取締役兼THAI SANKO CO., LTD.代表取締役社長就任(現)	(注)3	-
取締役	-	赤羽 啓	1957年3月15日生	1981年4月 全国共済農業協同組合連合会入会 1992年4月 弁護士登録(長野県弁護士会)(現) 1994年4月 赤羽総合法律事務所開業(現) 2011年4月 当社取締役就任(現)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	-	秦 一郎	1957年7月9日生	1981年4月 富士通㈱ 入社 1989年10月 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人) 入社 1994年10月 須貝信公認会計士・税理士事務所 入所 2001年4月 秦一郎公認会計士・税理士事務所開業(現) 2011年6月 当社取締役就任(現)	(注)3	-
監査役 (常勤)	-	草間 理	1953年12月2日生	1978年4月 ㈱八十二銀行 入行 1991年5月 ㈱八十二銀行香港支店長代理就任 2000年2月 ㈱八十二銀行常田支店長就任 2002年2月 ㈱八十二銀行県庁内副支店長就任 2004年7月 ㈱八十二銀行下諏訪支店長就任 2006年7月 (財)八十二文化財団事務局長出向 2009年5月 八十二信用保証㈱参事役出向 2010年4月 八十二信用保証㈱ 入社 参事役就任 2011年9月 八十二信用保証㈱諏訪営業所長就任 2013年6月 当社常勤監査役就任(現)	(注)4	-
監査役	-	平林 亮司	1944年11月26日生	1967年3月 当社 入社 1988年9月 当社金型技術開発部長就任 2003年3月 当社社長室室長就任 2003年12月 当社金型技術開発部アドバイザー就任 2009年3月 当社 退社 2011年6月 当社監査役就任(現)	(注)5	18
監査役	-	母袋 満男	1948年12月12日生	1969年3月 関東信越国税局総務部 入職 1990年7月 茨城県古河税務署法人税部門統括国税調査官就任 1992年7月 埼玉県川口税務署法人税部門統括国税調査官就任 1994年7月 長野税務署法人税部門統括国税調査官就任 1995年9月 岩崎会計事務所 入所 1998年10月 丸山会計事務所 入所 1999年7月 ㈱松澤工務店 入社 2000年2月 母袋満男税務会計事務所開業 2011年6月 当社監査役就任(現) 2012年4月 税理士法人成迫会計事務所補助税理士(現)	(注)5	-
				計		2,068

(注)1 取締役赤羽啓及び秦一郎は、社外取締役であります。
2 監査役草間理及び母袋満男は、社外監査役であります。
3 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
4 2013年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5 2011年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。