有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001HCD
ローヤル電機株式会社 連結経営指標等 (2013年12月期)
回次 | 第55期 | 第56期 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | |
決算年月 | 2009年3月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2013年12月 | |
売上高 | (千円) | 3,477,974 | 3,347,533 | 4,586,561 | 5,561,781 | 4,524,483 | 3,588,108 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △150,887 | △355,189 | 67,639 | 390,739 | △3,966 | 16,378 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △292,977 | △388,600 | 5,640 | 341,343 | △1,255,503 | △181,184 |
包括利益 | (千円) | - | - | △17,288 | 341,706 | △1,208,951 | △135,252 |
純資産額 | (千円) | 5,392,023 | 4,990,381 | 4,951,814 | 5,241,661 | 3,990,795 | 3,855,543 |
総資産額 | (千円) | 5,969,734 | 6,506,018 | 6,478,883 | 7,353,405 | 5,527,410 | 5,468,516 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,266.01 | 1,171.79 | 1,163.18 | 1,246.72 | 949.17 | 917.00 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △68.86 | △91.35 | 1.33 | 80.77 | △298.62 | △43.09 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 90.2 | 76.6 | 76.4 | 71.3 | 72.2 | 70.5 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | 0.11 | 6.70 | - | - |
株価収益率 | (倍) | - | - | 306.02 | 5.96 | - | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △787,134 | 120,398 | △253,189 | 761,595 | 1,064,602 | △6,142 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 365,019 | △186,657 | 218,445 | △354,404 | △825,031 | △183,464 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △351,192 | 32,285 | △130,047 | 342,207 | △177,884 | △224,737 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 567,491 | 531,219 | 361,775 | 1,110,832 | 1,211,577 | 852,384 |
従業員数 | (人) | 191 | 280 | 297 | 328 | 320 | 313 |
[外、平均臨時雇用者数] | [21] | [66] | [69] | [72] | [65] | [59] |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第57期及び第58期は潜在株式が存在しないため、また第55期及び第56期は1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第59期及び第60期は潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
3.第55期、第56期、第59期及び第60期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
4.第60期は、決算期変更により2013年4月1日から2013年12月31日までの9ヶ月間となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01965] S1001HCD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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