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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002DR8

有価証券報告書抜粋 NKKスイッチズ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
代表取締役
大 橋 智 成1963年8月8日生1996年7月日本アイ・ビー・エム株式会社退社(注)2192
1996年8月当社入社
1996年8月社長室付部長
1999年6月取締役副社長就任
2003年12月代表取締役社長就任(現任)
常務取締役市 川 忠 夫1950年7月2日生1971年3月当社入社(注)211
1997年4月社長室部長
1999年4月経営企画室部長
1999年6月取締役就任
2002年4月生産技術部長
2005年4月開発企画室部長・生産技術部長
2007年4月岩崎マニファクス株式会社取締役社長
2007年6月管理部担当(現任)・総務部担当
2012年6月常務取締役就任(現任)
2014年4月NKKスイッチズ パイオニクス株式会社代表取締役社長就任(現任)
取締役青 木 明 裕1964年1月18日生1987年4月当社入社(注)31
2007年6月取締役就任(現任)
生販部長
2010年5月NKK Switches Hong Kong Co., Ltd取締役社長(現任)
2012年1月恩楷楷(上海)開関有限公司取締役社長(現任)
取締役グローバルセールス部長大 橋 宏 成1970年4月14日生2000年4月当社入社(注)3293
2002年4月海外販売・マーケティング部長
2004年4月グローバルセールス部長(現任)
2005年4月ITシステム構築推進室部長
2006年4月ITシステム室部長
2007年6月取締役就任(現任)
2010年7月東日本販売統括部長
2013年4月販売部長
取締役塚 正 勉1959年10月17日生2009年1月当社入社(注)22
2009年1月
2009年8月
経営企画室部長
管理部長
2012年4月経営企画室部長
2012年6月取締役就任(現任)
取締役品質保証部長大 貫 一 光1967年3月30日生1987年4月当社入社(注)3-
2010年4月
2011年7月
特機部長
生産部長
2012年4月品質保証部長
2013年4月開発部長
2013年6月取締役就任(現任)
2014年4月品質保証部長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役中 村 正1950年10月10日生1969年3月当社入社(注)48
1998年4月品質保証部長
2000年6月取締役就任
品質保証部長
2007年4月タッチパネル推進室部長・生産技術部長
2009年4月品質保証部長
2012年6月当社監査役就任(現任)
監査役佐 藤 悦 雄1939年6月24日生1991年6月㈱さくら銀行(現三井住友銀行)検査第一部部長(注)44
1992年6月太平洋銀行常務取締役就任
1997年6月㈱陽友代表取締役専務取締役就任
1999年7月さくらリース㈱代表取締役専務取締役就任
2001年6月当社監査役就任(現任)
監査役片 山 隆 之1951年10月11日生1974年4月東洋証券株式会社入社(注)5-
2002年3月東洋証券株式会社法人部長
2002年3月東洋証券株式会社執行役員
資本市場本部長
2011年6月東洋証券株式会社取締役就任
2013年6月東洋証券株式会社取締役退任
2014年6月当社監査役就任(現任)
511
(注) 1 監査役佐藤悦雄並びに片山隆之は、社外監査役であります。
2 取締役3名(大橋智成、市川忠夫、塚正勉)の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 取締役3名(青木明裕、大橋宏成、大貫一光)の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役中村正及び社外監査役佐藤悦雄の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 社外監査役片山隆之の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 取締役大橋宏成は、代表取締役社長大橋智成の弟であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01974] S1002DR8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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