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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100262D

有価証券報告書抜粋 ニデック株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2014年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称金額(百万円)前年度比(%)
日本電産--
タイ日本電産109,839109.9
日本電産(浙江)23,01592.9
日本電産(大連)12,55487.7
シンガポール日本電産--
日本電産(香港)--
フィリピン日本電産49,008120.4
日本電産サンキョー105,682147.8
日本電産コパル49,34194.8
日本電産トーソク37,631119.0
日本電産コパル電子28,507125.2
日本電産テクノモータ55,297126.0
日本電産モータ177,376148.6
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
64,802145.6
その他151,545121.8
合計864,597125.3
(注)1.金額は販売価格によっており、セグメント間の内部振替前の数値によっております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.「日本電産」セグメントは主に研究開発活動に従事しているため、「その他」に含めて開示しております。

(2)受注状況
当連結会計年度における受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称受注高(百万円)前年度比(%)受注残高(百万円)前年度比(%)
日本電産27,299112.53,46592.0
タイ日本電産69,203109.912,195114.9
日本電産(浙江)15,31280.33,42455.9
日本電産(大連)1,86355.521073.4
シンガポール日本電産60,062121.711,361123.6
日本電産(香港)68,020128.77,26579.5
フィリピン日本電産20,733138.13,381152.2
日本電産サンキョー99,309129.911,246108.1
日本電産コパル46,259109.21,24962.0
日本電産トーソク40,108140.69,169155.0
日本電産コパル電子31,861117.14,343115.0
日本電産テクノモータ50,680130.11,39699.2
日本電産モータ177,519147.348,065103.6
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
----
その他179,764125.330,662132.2
合計887,992126.1147,431109.7
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3.「日本電産モーターズ アンド アクチュエーターズ」は見込生産を行っております。
4.「フィリピン日本電産」セグメントの受注残高は為替の影響により前年度比52.2%増加の33億81百万円となりました。
5.「日本電産トーソク」セグメントの受注残高は新機種量産開始と為替の影響により前年同期比55.0%増加の91億69百万円となりました。

(3)販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称金額(百万円)前年度比(%)
日本電産27,599116.2
タイ日本電産67,623106.7
日本電産(浙江)18,01785.4
日本電産(大連)1,94053.2
シンガポール日本電産57,893115.7
日本電産(香港)69,890134.3
フィリピン日本電産19,573133.1
日本電産サンキョー98,564134.6
日本電産コパル47,02394.8
日本電産トーソク36,854118.5
日本電産コパル電子31,295116.6
日本電産テクノモータ50,691126.9
日本電産モータ175,854147.7
日本電産モーターズ
アンド アクチュエーターズ
64,420144.1
その他106,996111.2
小計874,232123.2
その他(※3)877-
合計875,109123.4
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
※3.その他の主な内容は、出荷基準と検収基準による収益認識に係る差異の調整であります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01975] S100262D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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