有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100256J
双信電機株式会社 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | 第72期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 9,673,454 | 11,734,077 | 11,197,476 | 10,481,997 | 11,206,222 |
経常利益(△は損失) | (千円) | △395,277 | 546,019 | 273,779 | 136,648 | 302,403 |
当期純利益(△は損失) | (千円) | △590,183 | 413,913 | 171,465 | 73,478 | 89,907 |
包括利益 | (千円) | - | 396,919 | 175,881 | 169,994 | 188,788 |
純資産額 | (千円) | 11,435,138 | 11,722,770 | 11,701,428 | 11,746,598 | 11,834,452 |
総資産額 | (千円) | 14,646,570 | 14,962,675 | 14,674,796 | 14,691,796 | 14,928,462 |
1株当たり純資産額 | (円) | 733.07 | 751.52 | 750.15 | 753.05 | 758.69 |
1株当たり当期純利益金額(△は損失) | (円) | △37.83 | 26.53 | 10.99 | 4.71 | 5.76 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 78.1 | 78.3 | 79.7 | 80.0 | 79.3 |
自己資本利益率 | (%) | - | 3.6 | 1.5 | 0.6 | 0.8 |
株価収益率 | (倍) | - | 19.60 | 33.39 | 70.06 | 65.28 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △69,424 | 511,841 | 640,436 | 373,303 | 492,872 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 389,312 | △394,443 | △555,739 | △113,997 | △254,470 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △93,576 | △129,287 | △144,817 | △134,823 | △274,799 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 534,006 | 522,297 | 483,973 | 647,835 | 658,558 |
従業員数 | (人) | 866 | 878 | 851 | 842 | 828 |
[外、平均臨時雇用者数] | [66] | [67] | [91] | [97] | [69] |
2.当社及び国内連結子会社は、従来、主として出荷基準により収益を認識しておりましたが、2013年3月期(第71期)より契約条件等に基づき着荷日等に収益を認識する方法に変更したため、2012年3月期(第70期)については当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、2011年3月期(第69期)以前に係る累積的影響額については、2012年3月期(第70期)の期首の純資産額に反映させております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.自己資本利益率および株価収益率については、第68期は当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.当社グループはキャッシュ・マネジメント・システム(以下、CMSという)を導入しており、余剰資金につきましては短期貸付金として処理しております。このCMSに係る投資活動によるキャッシュ・フローに含まれる短期貸付金の増減額及び残高は次のとおりであります。
回次 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | 第72期 |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 |
短期貸付金の純増減額(増加:△)(千円) | 764,174 | 43,386 | △126,279 | 226,398 | 328,525 |
短期貸付金の期末残高(千円) | 3,543,270 | 3,499,884 | 3,626,163 | 3,399,765 | 3,071,240 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01983] S100256J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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