千代田インテグレ株式会社 役員の状況 (2014年8月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
代表取締役会長		丸山 要	1946年1月20日生	1964年6月 当社入社 1988年12月 豊橋支店長 1990年9月 営業部長 1995年11月 取締役 1999年11月 常務取締役 2001年11月 専務取締役 2002年10月 サンフエルト㈱取締役 2002年11月 代表取締役会長(現)	(注)3	555
代表取締役社長		小池 光明	1951年1月5日生	1969年3月 当社入社 1982年9月 CHIYODA FELT CO.(S)PTE.LTD. (現 CHIYODA INTEGRE CO.(S)PTE.LTD.)に出向 1990年9月 同社取締役社長 1999年11月 取締役 2001年11月 常務取締役 2002年11月 代表取締役社長(現)	(注)3	928
専務取締役	海外事業統括 海外部長	佐藤 明	1956年4月2日生	1975年3月 当社入社 2001年3月 CHIYODA INTEGRE CO.(S)PTE. LTD 出向 取締役社長 2008年9月2008年11月 2010年11月 2011年11月 2013年11月 海外部長(現) 取締役 海外事業統括(現) 常務取締役 専務取締役(現)	(注)4	309
常務取締役	国内事業統括 開発センター長	村澤 琢己	1960年7月21日生	1983年3月 2005年9月 当社入社 国内事業統括(現) 2006年11月 2010年9月 2011年9月 2011年11月 2012年9月 取締役 開発センター長(現) 東京支店長 常務取締役(現) 関東事業所長	(注)4	98
取締役	中国事業担当	金邉 浩康	1960年4月23日生	1984年3月 当社入社 2002年3月 豊橋支店長 2009年4月 東京支店長 2011年9月 2012年1月 2012年11月 千代達電子製造(蘇州)有限公司董事長 中国華北地区エリアマネジャー、華北地区各現地法人董事長 取締役(現) 中国事業担当(現)	(注)4	106
取締役	関東事業所長	加藤 裕之	1960年9月14日生	1983年3月 当社入社 2003年9月 大阪支店長 2012年9月 営業部長 2013年9月 関東事業所長(現) 2014年11月 取締役(現)	(注)4	59
取締役		柳沢 勝美	1949年1月2日生	1973年10月 太陽誘電㈱入社 2005年6月 同社取締役兼上席執行役員営業本部長 2007年4月 同社常務取締役兼上席執行役員営業本部長 2007年7月 2010年7月 2011年7月 2013年6月 2013年11月 同社常務取締役兼営業本部長 同社取締役専務執行役員 営業担当兼営業本部長 同社取締役専務執行役員 電子部品事業担当 同社特別顧問(現) 当社社外取締役(現)	(注)3	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
監査役 (常勤)		植村 栄治	1942年12月17日生	1965年4月 北洋水産(株)(現(株)ホウスイ)入社 1992年10月 同社管理部次長 1996年6月 同社常勤監査役 2003年1月 当社入社 2011年9月 2011年11月 2012年10月 総務部顧問 常勤監査役(現) サンフェルト(株)監査役(現)	(注)5	30
監査役		山下 明	1946年9月9日生	1970年5月 (株)三菱銀行(現(株)三菱東京UFJ銀行)入行 1994年5月 1996年4月 同行法人部長 同行営業審査部長 1997年10月 同行公務法人部長 1998年7月 東京三菱投信投資顧問(株)常務取締役 2001年6月 (株)ディーシーカード代表取締役、常務取締役 2005年1月 同社代表取締役、専務取締役 2007年4月 三菱UFJニコス(株)取締役、専務執行役員 2010年6月 富士紡ホールディングス(株)監査役 2010年11月 当社社外監査役(現)	(注)5	11
監査役		遠藤 克博	1955年1月18日生	1978年4月 東京国税局入局 2003年7月 国税庁税務大学校研究部教授 2006年7月 東京国税局調査第一部主任国際税務専門官 2008年8月 2009年4月 遠藤克博税理士事務所開設(現任) 青山学院大学大学院客員教授 2010年6月 2011年11月 2014年4月 ローランド ディー.ジー.(株)監査役(現) 当社社外監査役(現) イーコンサルティング(株)代表取締役(現)	(注)5	―
				計		2,098

(注) 1.取締役柳沢勝美氏は、社外取締役であります。
2.監査役山下明氏及び遠藤克博氏は、社外監査役であります。
3.2013年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2014年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2011年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間