有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001IAM
高橋カーテンウォール工業株式会社 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 | 会長 | 高橋 敏男 | 1946年7月 10日生 | 1969年4月 | ㈱高橋商会(現高橋カーテンウォール工業㈱)入社 | 2年(注1) | 1,249 |
1971年4月 | 取締役就任 | ||||||
1979年4月 | 常務取締役就任 | ||||||
1981年6月 | 専務取締役就任 | ||||||
1996年9月 | ㈱アシェル代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2004年5月 | 代表取締役会長就任(現任) | ||||||
代表取締役 | 社長 | 高橋 武治 | 1972年12月 9日生 | 1999年12月 | ㈱第一勧業銀行退職 | 2年(注1) | 1,633 |
2000年4月 | 当社入社経営企画室 | ||||||
2003年3月 | 取締役経営企画室長就任 | ||||||
2003年6月 | ㈱タラソシステムジャパン代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2004年2月 | 常務取締役経営企画室長就任 | ||||||
2004年5月 | 代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2005年3月 | 中華人民共和国大連高連幕墻有限公司副董事長就任(現任) | ||||||
2011年2月 | ㈱タカハシテクノ代表取締役社長就任(現任) | ||||||
専務取締役 | 生産本部長兼 工務部長 | 手塚 武 | 1951年9月 15日生 | 1972年1月 | 本田技研工業㈱退職 | 2年(注1) | 15 |
1973年4月 | ㈱高橋商会(現高橋カーテンウォール工業㈱)入社 | ||||||
1989年4月 | 工事部長 | ||||||
1990年3月 | 取締役工事部長就任 | ||||||
1998年3月 | 常務取締役購買部長兼設計部長就任 | ||||||
2001年2月 | 中華人民共和国大連高連幕墻有限公司総経理就任(現任) | ||||||
2001年4月 | 専務取締役生産本部長兼購買部長兼設計部長就任 | ||||||
2004年1月 | 専務取締役生産本部長兼工務部長就任(現任) | ||||||
2010年5月 | ㈱スパジオ代表取締役社長就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 桒原 鉄雄 | 1943年12月 24日生 | 1962年4月 | 東京電力株式会社入社 | 4年(注2) | 14 |
1999年2月 | 東電不動産株式会社転籍 | ||||||
2007年2月 | 同社退職 | ||||||
2007年3月 | 常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 中川 康生 | 1943年12月 5日生 | 1970年4月 | 法律事務所開業 | 4年(注2) | 17 |
2003年3月 | 監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 吉見 芳彦 | 1945年8月 12日生 | 1964年4月 | 札幌国税局入局 | 4年(注2) | 4 |
2006年4月 | 税理士事務所開業 | ||||||
2008年3月 | 監査役就任(現任) | ||||||
計 | 2,933 |
(注) 1 取締役の任期は2014年3月27日定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 監査役の任期は2011年3月30日定時株主総会終結の時から2014年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 常勤監査役桒原鉄雄、監査役中川康生及び監査役吉見芳彦は、社外監査役であります。
4 当社は、経営環境の変化に迅速に対応するため、取締役会の意思決定・監督機能と業務執行機能の分担を明確にして、執行役員による業務執行機能の強化を図ることを目的とし、2011年4月1日から執行役員制度を導入いたしました。
なお、2014年3月28日現在の取締役を兼務しない執行役員は以下のとおりです。
常務執行役員 小松 洋二 営業統括部長
執行役員 向井 哲夫 統括工場長兼下館工場長
執行役員 影山 信博 管理部長
執行役員 大野 茂 営業部長
執行役員 佐々木 哲也 技術開発部長
執行役員 中村 秀憲 設計部長
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00222] S1001IAM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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